デンソーは2月18日、経営の意思決定と執行のスピードアップを図るため、4月1日付けで専務役員以上の会長、社長、副社長、取締役、専務役員、監査役を役員とし、役員数を55人から28人に削減すると発表した。
新しい役員体制では、専務役員が各部門のトップとして業務の執行をリードするとともに、経営の担い手として全社の経営課題の解決にも当たる。こうした役割を明確化するため、名称を「経営役員」に変更する。
常務役員に権限を移譲して現場のトップとして迅速に意思決定するとともに、担当分野での執行責任を負う。役割を明確化するため、名称を「執行職」に変更する。
自動車業界が大きな変革期を迎えている中、デンソーでは、激動の時代を自ら切り開き、モビリティ社会に新たな価値を提供するため、さらなる経営のスピードアップを狙い、役員体制の変更、役員の異動を実施するとしている。
デンソーの有馬浩二社長は「事業を通じて1人でも多くの人に笑顔広がる未来を届けるため、経営のスピードを飛躍的に高め、デンソーグループ全員が一丸となって、この激動の時代を乗り切る」としている。
役員数の大幅削減はトヨタ自動車も2019年1月1日付けで実行している。
