豊田通商とEVジャパン、CDS経営戦略研究所、講談社、マピオンの5社は、2月27日より3日間、幕張メッセで開催される「地方創生EXPO」に出展し、ハイブリッドカーの基幹ユニットをリユースした次世代対応型モビリティを提案する。
豊田通商では、2016年度より環境省の実証事業として、ハイブリッドカーから回収したモータ・ECU・バッテリーなどのHV基幹ユニットをリユースするシステムを構築。電動カートや観光地用周遊バス、農業用軽トラックといったモビリティ用途を中心に、さまざまな動力システムへの供給を可能とした。
それを受け、EVジャパンおよびCDS経営戦略研究所では、リユース用途に合った車両の試作・設計・カスタマイズなどを実施し、遠隔監視や遠隔制御、自動運転といった機能を付加した車両の開発を行っている。
一方、講談社は「コミュニケーション・ロボットATOM」の販売を2018年10月より開始。日本初の本格的キャラクターロボットであるATOMは、クラウドAIとフロントエンドAIが連携し、人の表情に反応しながら親和性の高い自然な対話を実現する。
地方創生EXPOでは、ハイブリッドのシステムをリユースした次世代対応型－グリーンスローモビリティ（電動小型低速車）のプロトタイプを出展する。今回は、講談社とマピオンが地域情報や環境案内などモビリティ向けコンテンツの開発を行い、グリーンスローモビリティにATOMを搭載。車体の展示とともに、利用者に提供される地域情報や観光案内のデモンストレーション、ATOMとの連携、プロジェクトの詳細をわかりやすく図示したパネルなども展示。ハイブリッドカーの基幹ユニットをリユースした次世代対応型モビリティの普及拡大を図っていく。