ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の4社は4月4日、日本国内における電動二輪車の普及に向け、交換式バッテリーおよびバッテリーを交換するためのシステムなどの仕様を共同で検討する協議体「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を設立したと発表した。
今後4社は、このコンソーシアムを通じて共通利用を目的とした交換式バッテリーの仕様や標準化の検討を進め、それぞれの製品に搭載することで、バッテリーのコストダウンおよび、満充電状態にあるバッテリーの共同利用を促し、電動二輪車の普及を図る。
4社は同日、都内で今回発足したコンソーシアムに関する説明会を開催。ホンダ二輪事業本部二輪事業企画部の三原大樹部長は「日本国内における原付1種、2種（向け）を想定し、オープンコンソーシアムを設立する。各社で知恵を出し合い、バッテリーとその交換システムの仕様を決め、標準化を進めていく」と説明した。ただ具体的なめどは示さなかった。
コンソーシアムに参加するホンダやヤマハ発動機はすでに独自仕様の電池を搭載した電動バイクを販売しているが、三原部長は「お客様の使い勝手を議論し、その中でどの仕様がベストかというのを、我々が個社で開発している、ないしはこれから開発していく知財を出し合い、最終的に仕様を決めていく。従ってホンダは今独自で開発しているが、それが当コンソーシアムの中で採用されるかというのは別の話になる」と述べた。
コンソーシアムの位置づけに関しては「あくまでも協議体。出資をし、法人登記をするわけではない。月1回以上、各社のエキスパートが集まり、各社の持っている技術を持ち寄ってユーザーの使い勝手を議論し、最終仕様を決める」とし、バッテリーの充電および交換ステーションなどインフラについても「コンソーシアムの中で議論をし最終的には決めたい」と三原部長は解説。
ホンダと同様に電動バイクで先行するヤマハ発動機の有西達哉MC事業本部戦略統括部統括部長は「着脱式で交換がインフラを通じてできるバッテリーは、お客様の利便性に非常に役に立つと考えている。その中でバッテリーや車体、充電インフラ自体のコスト等を考えると、個社でそれをすべてまかなって事業化までもっていくのは非常に厳しい。そういった意味でも標準化、共通利用の検討を4社で進めていくことに意義を感じている」と話した。
またスズキの福留武志二輪カンパニー二輪企画部部長も「我々も電動車を発売したが、結果的にお客様に受け入れて頂けてない。いかに安く提供できて、充電時間をいかに短くしていくか、もしくはほぼゼロに近づけていけるかがテーマになってくるが、個社でインフラも含めて整備していこうとすると、なかなか立ち行かない。コンソーシアムの中でしっかり共有していこうという判断にいたった」と述べた。
コンソーシアムの検討対象のひとつの原付1種の製品を唯一持っていない川崎重工業の古橋賢一モーターサイクル＆エンジンカンパニー企画本部渉外部部長は「独自にバッテリーを調達しようとしても非常に他社に比べて不利な条件になる。今すぐにEVを造るかどうかというのは難しいが、将来的には必ず出てくると予想しているので、そういう意味で非常に数が少ないメーカーとしてはメリットがある」とコンソーシアムに参加する意義を強調した。
