横浜ゴム、販売減や製造コスト増により事業利益50.1％減　2019年1-3月期決算

横浜ゴムは5月14日、2019年1～3月期の連結決算を発表。売上収益は前期比0.2％増の1495億円で過去最高となったが、事業利益は同50.1％減の58億円、営業利益が同8.4％減の129億円、四半期利益は同2.2％減の91億円となった。

タイヤ事業では、新車用タイヤは、国内での納入車種の切り替えなどにより販売が低調だったほか、海外では中国で景気減速に伴う自動車生産調整が続いており、国内外ともに売上収益は前期を下回った。市販用タイヤも国内での暖冬の影響により冬用タイヤが低調だったことから、売上収益は前期を下回った。これらの結果、タイヤ事業の売上収益は前期を下回り、事業利益については販売数量の減少に加えて、生産量減少に伴う製造原価の悪化等の影響により減益となった。

MB（マルチプル・ビジネス）では、ホース配管事業は、国内の建機需要が引き続き堅調だったことに加え、海外でも自動車向けが堅調だった。工業資材事業も、国内外でコンベヤベルトの販売が好調だったほか、海外での海洋商品の販売が増加。ハマタイト事業も国内の建築用シーリング材の販売が好調、航空部品事業は官需、民需とも好調。各事業とも売上収益は前期を上回った。これらの結果、MB事業では売上収益、事業利益とも前期を上回った。

ATG（アライアンスタイヤグループ）は、農業機械用・産業車両用タイヤを始めとするオフハイウェイタイヤは、欧州における新車用タイヤの販売が好調だったことに加え、市販用タイヤも各地域で好調だったことから、売上収益、事業利益とも前期を上回った。

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2019年度の業績予想は、固定資産の売却益計上を踏まえ、営業利益を650億円（前回予想比13.0％増）、当期利益を460億円（前回予想比15.0％増）に上方修正。売上収益は6600億円、事業利益は575億円で据え置いた。