SUBARU（スバル）の岡田稔明専務執行役員は8月5日に開催した2019年度第1四半期連結決算会見で、自動運転について無人運転ではなく、高度運転支援システム（ADAS）を中心に開発を進めていくことを明らかにした。
自動運転については、IT業界を巻き込んで世界中の自動車メーカー、部品メーカーが開発に鎬を削っている。トヨタ自動車は2020年の東京オリンピック・パラリンピックにレベル4の自動運転車を走らせるために車両の開発に尽力している。また、独自動車部品メーカーのコンチネンタルは無人運転車「ロボタクシー」の試験運転を行っている。
そのほかの自動車メーカーも状況は似たようなもので、無人運転に向けた開発や実証実験を行っている。スバルはそれらの自動車メーカーとは一線を画していく方針だ。
「われわれは100万台レベルのメーカーなので、移動するためだけの手段としてのクルマを開発しようとは思わない。クルマに乗って楽しみたいという人に買ってもらいたい。自分で運転する、あるいは所有するというお客さまに焦点を置きたい。そういう意味で無人運転ではなく、高度運転支援を考えている」と岡田専務は強調する。
その裏には他社と同じような競争をすれば、いずれ価格競争になり、スバルは勝てないと考えているのだ。その開発費にしても、大手に比べれば大きく見劣りがする。自社の強みを活かして集中と選択を進め、差別化していく以外に生き残る道はないと言っていい。
「自分たちはアイサイト、ステレオカメラを使っており、それはコスト、性能両面でバランスの取れたものだと思っている。これから先も価格がアフォータブルでないと意味がないと思っているので、ステレオカメラを中心にADASをつくっていく。いろいろなセンサーをそれに加えて高度化していくことを着実に進めていきたい」と岡田専務は話す。
ただ、アイサイトの新バージョンの開発が遅れているとの話も伝わってきており、ADASの開発に懸念材料が出ている。
