J.D.パワー ジャパンは11月29日、国内では初の正式実施となる2019年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査の結果を発表した。
調査は新車購入後5～12か月経過したユーザーを対象に2019年8月、インターネットアンケートで実施。各種先進技術の装備有無、利用状況、今後の意向など、4194人から得た回答をまとめた。
調査結果によると、2017年に実施したパイロット調査に比べて装備率が最も伸びたのは車線逸脱警告システム（レーンキープアシスト）で、業界平均装備率は23ポイント増の74％。以下、死角モニタリング/警告システム（装備率50％、2017年比＋15ポイント）、低速域衝突被害軽減ブレーキ（装備率63％、同＋14ポイント）の順。安心・安全に関わるADAS注機能の装備率がこの2年で急速に普及していることが明らかとなった。
次回購入車両への装備意向については、コネクト関連/通信サービス関連への関心の高まりがみられた。スマートフォン/携帯電話と車載システムのペアリング機能、ハンズフリー電話機能について、次回購入する車両に装備が欲しいとする割合はいずれも11ポイント増の53％。次いで意向の伸びがみられるのは車載システム/ナビ用アプリ（意向率58％、2017年比＋10ポイント）だった。年代別では、若い世代ほど通信サービス関連やコネクト関連機能が、年代が上がるにつれ安心・安全に関わるADAS関連機能の装備意向が強まる傾向がみられた。
また、車内の技術とシステムの統合により高まっているセキュリティリスクについては、「気にしている（気にしている/やや気にしている）」と回答する割合は、2018年比14ポイント増の55％。スマートフォンによる車両の遠隔操作やミラーリング機能利用者にて高い傾向がみられた。車両システムや車載機能がインターネットと接続する環境が一般化するにつれ、ユーザーのこうした懸念は今後も強まることが予想される。
