日本UAS産業振興協議会（JUIDA）は12月18日、「ジャパンドローン2020」の開催概要に関する説明会を開催した。会期は3月25～27日で、場所は千葉市の幕張メッセ。5回目を迎える今回は約240社・団体が出展する予定だ。
「今回はテーマを『チェンジ・ザ・フューチャー』、ドローンで創る、この地球（ほし）の未来とした。というのも、2020年はドローン市場が大きくチェンジする年となると見ているからだ。日本市場では、ホビー市場が頭打ちになり、企業の淘汰が始まっていくと思う」とJUIDAの千田泰弘副理事長は話す。
世界のドローン市場は現在、約400万基で、米国はその3分の1を占める。日本は約3％で、その9割がホビー向けだ。しかし、金額ベースで見ると、産業向けと半々となっている。それが2020年を境に、人手不足問題を背景に産業向けが大きく伸びると見ているわけだ。
また、参入企業もこれまで年々増えているが、オードバイと同じ道をたどっていくという。オートバイは戦後、国内で雨後の竹の子のようにメーカーが増え、一時100社ほどになったが、その後だんだんと淘汰が進んでいき、ホンダ、ヤマハ発動機、カワサキ、スズキの4社に集約されてしまった。製薬会社の三共（現第一三共）も『陸王』をいう名車を製造していたが撤退した。
JUIDAの千田泰弘副理事長さて、今回の展示会だが、目玉は大型ドローンゾーンとのことだ。「大型ドローンのニーズはますます高まっており、今回新たにそのためのゾーンを設置することにした。そこには、パッセンジャードローンの実機やモックアップ、プロトタイプ、試作機などが展示されることになっている」とスペースメディアジャパンの大椛洋一常務は説明する。
例えば、自動運転の垂直離陸ができるスカイリンクテクノロジーズのパーソナルプレーン、スペースエンターテインメントラボラトリーの水上離発着固定翼機、エバーブルーテクノロジーズの帆船型ドローンなどだ。
スペースメディアジャパンの大椛洋一常務そのほか、出展者のよるワークショップや講演も増やし、それぞれ24枠、20セッションにしたそうだ。「BtoBに特化したドローンの展示会なので、どれだけビジネスマッチングできるか、積極的にプロモーションを行っていきたい」と大椛常務。
海外からの出展も増え、今回は米国、英国、カナダ、スイス、ドイツ、中国の企業が出展を決め、国際色豊かなものになっている。入場料は2000円（事前登録者、招待状持参者は無料）で、主催者側は2万人の来場者を見込んでいる。
大型ドローンゾーンに展示される予定の大型ドローン