SUBARU（スバル）は1月20日、都内の本社で中村知美社長や大拔哲雄専務執行役員（CTO）が出席して報道関係者向けの技術ミーティングを開いた。
このなかで中村社長は、脱炭素社会への貢献を図る環境対応の長期目標や、スバル車が関与する死亡交通事故ゼロに向けた安全技術開発などの方針を提示した。環境対応では2050年に新車の走行時平均でのCO2（二酸化炭素）の排出量を、油井から車輪までを意味する「Well-to-Wheel」ベースで2010年の実績から90％以上の削減を図ることとした。
その目標に向け、30年までに全世界の販売台数の40％以上を電気自動車（EV）およびハイブリッド車（HV）とし、30年代前半にはすべてのスバル車に電動技術を搭載する計画を掲げた。HV化では、トヨタ自動車から2モーター式による、いわゆるストロングHVの技術供与を受け、20年代中盤に市場投入する方針を公表した。
このHVはスバル車の特徴であるAWD（全輪駆動車）仕様とするため、モーターを縦置きとするなど「単にトヨタさんのユニットを導入するのでなく、トランスアクスル（動力伝達装置）を再設計し、スバルらしい愉しい走りのストロングHVを造っていく」（大拔専務）としている。
スバル 中村知美社長EVについては昨年、トヨタとの共同開発で合意しており、20年代前半にCセグメントのSUVから商品化する計画だ。EVについては同日「デザインスタディ」としての試作車を初公開した。環境対応では、独自の水平対向エンジンの進化も重要施策としており、20年には希薄燃焼による1.8リットルのリーンターボエンジンを新たに市場投入する。
一方、スバルは30年に死亡交通事故ゼロを目指すと表明しており、その実現に向けた道筋も提示した。死亡事故ゼロ化のうち、65％は「アイサイト」の進化などによる「先進運転支援システム」でカバーし、残り35％はAACN（事故自動通報）の活用と、新たなエアバッグの採用といった衝突安全の継続強化でまかなうとしている。
スバル 大拔哲雄専務執行役員アイサイトは20年代前半に、交差点での出会い頭衝突や歩行者などの巻き込み事故対応への強化を図るほか、カーブ予測自動減速や渋滞時ハンズオフ運転などの新機能搭載を進める。衝突安全の強化ではすでに実用化している歩行者に加え、自転車の運転者を保護するエアバッグの開発も進めている。
中村社長は、CO2削減の長期目標やEVなどの導入計画について「50年にCO2を90％以上削減するという目標のロードマップとして、30年時点までには（EVとHVを）4割をやっておかなければならない。世界の各マーケットで電動車がどのように普及するかを見定めながら取り組んでいきたい」と指摘した。また、事故対策については、関係技術の総合的な高度化により、「われわれは本気で死亡交通事故ゼロを目指していく」と、強調した。
会見するスバルの中村社長（右）と大拔専務