ブリヂストンは、2021年1月1日付で経営執行体制を変更するとともに、新しい人事制度へ移行すると発表した。
経営執行体制については、組織階層を現行の「常務執行役員」「執行役員」「本部長」「部長」「課長」の5階層から、「経営層（常務役員）」「幹部層（統括部門長／部門長）」「管理層（部長／課長）」の3階層へシンプル化する。また執行役員制度を廃止し、各事業/機能の最上位責任者としてグローバル経営責任を負う「経営層」を、現行の60名程度から常務役員以上の20名程度へ削減。各組織単位のマネジメントを担う組織長のポジション数も2割削減する。さらに特定の領域で高度専門知識/スキルを有し、個人の知見や経験で事業に貢献する「スペシャリスト」職を新設する。
人事制度については、現行のメンバーシップ型にジョブ型コンセプトを一部導入し、ブリヂストン流のハイブリッド型制度を模索。当面は管理層のうち高度専門知識/スキルが求められる一部ポジションにジョブ型コンセプトを導入し、効果検証しながら順次対象を拡大していく。また、年功序列型の評価や報酬制度を廃止する。管理層以上はポジション主義による評価・昇進制度、360度評価などを導入。一般層（スタッフ職）は定期昇給制度を廃止し、成果・成長ベースで評価する制度へ移行する。
このほか、次世代グローバル経営人財候補の選抜・育成など、人財ポートフォリオに即した育成プログラム設計・機会提供などを行う。ダイバーシティやインクルージョンについては、女性管理職登用/外部採用強化、メンター制度など、新たな人財育成の取り組みを進めていく。
ブリヂストンでは、シンプルかつリーンな体制・組織に刷新することで意思決定の迅速化を図るとともに、新しい人事制度のもとで、人財ポートフォリオの明確化と人財の最適配置、新たな人財育成の取り組みを進め、経営体質の強化につなげていく。