住友ゴム工業は3月1日、関西大学との「タイヤ内発電技術」の実用化に向けた取り組みで、タイヤ周辺センサーのバッテリーレス化に成功したと発表した。
住友ゴム工業は関西大学・谷弘詞教授と共同で、タイヤの内側に静電気を利用した発電デバイス（エナジーハーベスト）を取り付け、タイヤの回転によって電力を発生させる技術開発に取り組んでいる。今回、摩擦帯電に係る構造と材料の最適化で発電電力を向上させ、さらに充電機能の追加により、電池などのバッテリーを使用せず、タイヤ周辺に搭載するセンサーへの電源供給が可能となった。
今回、発電デバイスから電源制御回路へ充電し外部センサーへ給電・動作させるシステムを開発。検証テストでは、タイヤ速度50km/hで発電量800μW以上を確認し、外部センサーを起動しBLE（Bluetooth Low Energy）の連続通信を実現させた。
同社は、CASE/MaaSなどの自動車業界の変革に対応するためのタイヤ技術開発および周辺サービスのコンセプト「スマートタイヤコンセプト」を掲げて、さまざまな技術開発を行っている。その中でもタイヤを「センサー」としたソリューションサービスの提供を推進。このタイヤ内発電技術は、タイヤセンシングの一番の課題であるセンサーデバイスの電池寿命を解決する手段であり、この実現によりタイヤセンシングの実用化を大きく前進させることが期待される。
