イード、各社のOTA実用化ロードマップを可視化…調査レポートを発表
近年、自動車メーカー各社のOTA（Over The Air：無線通信）に関する取り組みが活発化している。OTAはCASEが進展する自動車にて、極めて重要な機能の一つ。IVI周りの情報系システムや車両制御機能に関連するOTAアップデートのほか、自動運転機能をサブスクリプション型、かつソフトウェアアップグレードでユーザーに提供するといった例もある。今回はそうした各社の取り組み状況を把握しやすくするために、2021年時点における各社のOTA技術・機能の実用化状況を「OTA実用化ロードマップ」として可視化した。
調査結果によると、OEMの中で最も早くOTAを実用化（市販車に搭載）したのはテスラだった。同社は2012年、自動車メーカーで初めて市販車にOTAによるソフトウェアアップデート機能を搭載。5年後の2017年にも同様に今回調査した中で最も早くOTAによるアップグレード（機能追加）を実現させている。その後も2021年初頭にテスラは完全自動運転（FSD）機能のサブスクリプションサービス開始を発表するなど、OTA関連領域で常に先頭を走り続けている。
テスラに次いでOTAの実用化を2017年に実現したのはホンダ、フォルクスワーゲン（VW）グループ、ダイムラー、BMW、フォード、SAIC（上海汽車）、Geely（吉利汽車）の7社。フォードはこの中で最も早く、2019年に車両制御機能のアップデート・アップグレードを実現させている。欧州御三家のVWグループ・ダイムラー・BMWも各社の先進的テレマティクスである「Audiconnect」、「MBUX」、「iDrive」を搭載する車種は、一定年代以上であればすべてOTAに対応。中国のSAICとGeelyもこれらのトップOEMと時期を同じくしてOTAを実用化したことは注目だ。
各社とも、車の基本性能である「走る・曲る・止まる」に直接関係のない「地図データの更新」「ナビゲーションソフトのアップデート」などといったデータ更新・ソフトウェアアップデートからOTAを開始。その後、徐々に車両制御機能のソフトウェアアップデートやファームウェアアップデート、車両機能の追加を行うアップグレードなどを実用化させている。車両制御機能のソフトウェアアップデートなどは各国の法規性に抵触し得る部分があり、そうした背景からこのような進化の過程を遂げるのは必然的だ。そんな中、2018年、テスラに次いで車両制御機能のアップデートを実現した中国のEVスタートアップ NIOは注目に値する。
調査レポート（PPT/A4/44ページ）は15万円で購入可能。また、mirai.Responseでのプレミアム会員向けにレポートを公開している。
《纐纈敏也＠DAYS》
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