ブリヂストンは、2021年6月および7月より、国内タイヤ4工場（彦根、鳥栖、下関、北九州）の全購入電力を再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えたと発表した。
ブリヂストングループは、2050年に向けた環境長期目標としてカーボンニュートラル化を掲げ、2030年にはCO2排出量50％削減（2011年対比）を目指している。その一環として、2021年3月にはブリヂストン欧州子会社の全事業拠点にて使用電力の100％再生可能エネルギー化を達成。また、すでに米国や中国の工場に太陽光発電設備を導入するなど、グローバルでの再生可能エネルギー比率（電力）を現在の約12％から23年には50％以上とすることに挑戦している。
今回、国内タイヤ生産工場のうち、主に乗用車用タイヤを生産する彦根工場および鳥栖工場、鉱山車両向けの超大型タイヤなどを生産する下関工場および北九州工場にて、外部から購入する電力を再生可能エネルギーとしてトラッキング（発電源の特定）が可能な電力へと切り替えた。この切り替えによる効果を含めた国内タイヤ生産工場（全10工場）からの年間CO2排出量の合計は、2011年対比で約30％削減、使用電力中の再生エネルギー使用比率は約42％となる見込みだ。
ブリヂストングループは今後、国内すべてのタイヤ生産工場にて、2030年までに購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えを進めるとともに、太陽光パネルの設置による自家発電の拡大、そしてタイヤ生産自体のエネルギー効率向上施策を実行することで、CO2排出量の削減を加速させていく。
