マツダやデンソーなど国内の自動車および部品メーカー10社は9月24日、デジタル技術によって新規技術や商品の開発効率を大幅に向上させるため、同日「MBD（モデルベース開発）推進センター」を発足させたとオンラインの記者会見で発表した。
参画した自動車メーカーはマツダのほかにトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、SUBARU（スバル）で、デンソー以外の部品メーカーはアイシン、ジヤトコ、パナソニック、三菱電機の4社。これら10社がMBD推進センターの運営会社となって、企業や大学など研究機関と横断的にMBDの普及を図り、自動車産業の国際競争力強化につなげる狙いだ。同センターの略称は「JAMBE」（ジャパン・オートモーティブ・モデルベース・エンジニアリング・センター）。
MBDについては、2015年度から経済産業省が主導し、「自動車産業におけるモデル利用のあり方に関する研究会」などの産官学による活動を進めてきたが、民間主体のMBD推進センターが継承することになった。これまでの研究会で掲げた、企業間および産学間のすりあわせ開発の高度化をMBDによって推進するという「SURIAWASE2.0」構想の実現などを図っていく。
MBD推進センターには運営機関である「ステアリングコミッティ」を置き、マツダの人見光夫・シニアイノベーションフェローが同コミッティの委員長に就いた。人見氏はMBDについて「一度やった仕事は数式にし、その後は自分も他人も使えるようにすること。料理にたとえれば、おいしいものができた時にレシピとして残すが、モデルはそのレシピに相当する」と説明した。
自動車メーカーや部品メーカーがMBD手法に基づいて開発のルールを揃えることにより、幅広い部品メーカーが自動車メーカーの開発の初期段階から参画できるようになる。増大する開発の効率化やビジネスチャンスを広げるうえで、双方のメリットは大きい。
人見氏は「カーボンニュートラルや『CASE』対応で、どこの会社もやることがものすごく増えている。一刻も早くこのMBDによる横のつながり、連携を良くして効率的に開発するということを始めないと対応できない。大いに効果が出てくるものと思っている」と、期待を表明した。
