「みなさんご覧ください。さらなる、トヨタのバッテリーEVラインナップです。私たちの未来のショールームへようこそ！」。
年の瀬の12月14日といえば、忠臣蔵の“討ち入り”が思い浮かぶが、この日、冷たい小雨の降りしきる中、今月末で22年の歴史に幕を閉じる東京臨海都心にあるトヨタ自動車のショールーム「MEGA WEB」の会場では、電気自動車(EV)の新モデル16台をバックに、豊田章男社長が「EVの2030年の世界販売目標を350万台に引き上げる」戦略強化をアピール。プレゼンテーション後のメディアとの質疑応答でも「これでも前向きでないと言われるなら、どうすれば前向きだと評価されるのか。逆にお聞きしたい」と述べるなど、まさに、これまでの「後ろ向き」批判を覆すための “討ち入り”のようにも思えた。
きょうの各紙にも、読売が「トヨタEV350万台販売」と日経が「トヨタ、EV投資4兆円」を大見出しに1面トップ記事として報じたほか、他紙なども1面や総合面、経済面などにも「トヨタのＥＶ戦略強化」のニュースが目白押し。
このうち、関連記事では読売は「『EV強化』前面」「『レクサス』全て切り替え」。日経も「『レクサス』全てEVに」として、「EVに後ろ向き」とさえ言われてきたトヨタが初めてEVのみの投資枠を公表したなどと指摘。朝日は2面の「時時刻刻」で「トヨタ一転EV急進」「HV主力の戦略逆風」「主要メーカー、次々シフト」「本格普及へ課題山積み」などのタイトルで「今後、本格的な競争に入るものの、日本ではEV普及の課題は少なくない」などと詳しく解説している。
航続700km、レクサスのスポーツBEV
さらに、毎日は3面の解説記事「クローズアップ」のテーマで「トヨタEV強化前面」「『後ろ向き』批判に危機感」として、脱炭素に向けた世界的な流れが強まる中、世界トップメーカーであるトヨタの本気度が問われている」とも伝えている。
トヨタが今回、EVのラインナップをお披露目した会場の跡地には各種イベントなどが開催できる多目的ホールが2025年にもオープンする予定ということだが、それまでEVの世界販売が何台くらいになっているのかも興味深い。
2021年12月15日付
●トヨタEV350万台販売、30年世界目標大幅上げ、4兆円を投資（読売・1面）
●トヨタ2工場、さらに3日停止（朝日・9面）
●電池開発争い激化、大量生産へ各社巨額投資（毎日・3面）
●水中潜るドローン、KDDIが世界初公開（産経・11面）
●調布陥没専門家と相違「トンネル真上以外緩みなし」東日本高速が地盤調査（東京・27面）
●SOMPO社長奥村氏、損保ジャパンは白川氏（日経・1面）
●JR年末年始予約1.8倍、6社コロナ前比では40%減（日経・17面）
●日野、古河工場を来月一時停止（日経・17面）
豊田章男社長がトヨタのバッテリーEV戦略を発表 《写真撮影 三橋仁明 / N-RAK PHOTO AGENCY》
