イードは12月27日、日系自動車メーカーのサプライチェーン問題による減産状況などをまとめた調査レポート「日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査」を発表した。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大やそれによる半導体不足など、世界的なサプライチェーンの混乱により、2021年も自動車メーカー各社の生産調整が続いた。現在も国内工場での減産が相次いでおり、事態の長期化が懸念されている。今回は日系自動車メーカー8社（トヨタ、ホンダ、日産、マツダ、スバル、三菱自動車、スズキ、ダイハツ）の現状を把握するため、各種公開情報から情報を収集し、整理・分析。各問題の要因を分析し、今後に向けた教訓をレポートとして可視化した。
調査結果によると、日系乗用車メーカーのすべて（非上場のダイハツ除く）が2021年度通期の世界販売台数を下方修正。下方修正された世界販売台数は、日系メーカー8社（決算を発表していないダイハツを含む）の合計で280万台を超える見通し。主な原因は東南アジアの新型コロナウイルス感染拡大・半導体不足によるもの。
2021年度通期の販売台数見通し（前四半期比減産量）を比較して、減産のインパクトが大きいのはホンダ、日産、スバルの3社。いずれも15％以上の減産で、ホンダと日産は系列部品メーカーへの影響が大きかった。一方、減産のインパクトが小さいのは販売台数見通しに対して、2.5％減に抑制したトヨタ。2010年に発生した東日本大震災の教訓により、影響を最小限に抑制できたとみられる。
調査レポート（A4/20ページ）は16万5000円で購入可能。また、mirai.Responseでのプレミアム会員向けにレポートを公開している。
