SUBARU（スバル）は2月7日、2021年4～12月期（第3四半期累計）の連結決算を発表。半導体不足などによる生産調整が響き、減収減益となった。
世界的な半導体の供給不足に加え、東南アジアでの新型コロナウイルス感染症拡大に起因した部品供給の制約が発生し、スバルは国内外生産拠点で生産調整や操業の一時停止を実施。第3四半期累計の全世界生産台数は前年同期比10.6％減の54万9000台、国内生産は同12.4％減の35万台、海外生産は同7.2％減の19万9000台となった。
この結果、全世界販売台数は同13.1％減の54万8000台、海外販売台数は同14.2％減の48万2000台、国内販売台数は同5.1％減の6万6000台。販売台数の減少により、売上収益は同3.2％減の2兆0075億円となった。
損益については、販売奨励金の抑制や利益率の高いモデルの販売比率が伸びたこと等による増益効果があったものの、販売台数の減少や原材料価格の高騰等により、営業利益は同21.4％減の772億円、税引前利益は同13.7％減の913億円、当期利益は同15.3％減の629億円となった。
通期業績見通しについては、2021年11月の発表では半導体の供給不足緩和を見通して第3四半期以降での挽回生産を計画していたが、想定を上回る半導体供給不足の影響が継続していることから下方修正。前回発表値に対して、全世界販売台数は9万台減の74万台（前年同期比14.0％減）、売上収益は2000億円減の2兆7000億円（同4.6％減）、営業利益は500億円減の1000億円（同2.4％減）、税引前利益は450億円減の1100億円（同3.5％減）、当期利益は350億円減の750億円（同2.0％減）とした。
