たとえコロナ禍でも消費者は「対面で車を買う」ようだ。大きな買い物なのだから「実車をみて、試乗して、営業担当者と価格交渉をしたい」のだ。いっぽうで、オンライン販売にも一定の価値が見出されている。
デロイトトーマツグループは、全世界2万6000人以上の消費者を対象に調査した結果を元に、日本、米国、ドイツ、インド、中国、韓国、東南アジアの7か国・地域の消費者意識をまとめた「2022年 デロイト グローバル自動車消費者調査」を発表した。調査は2021年9～10月に実施。
デロイトトーマツによると消費者は、オンライン販売の「利便性の高さ」と「短納期（納入の速さ）」について、どの国・地域でもおしなべて価値を見出している。デロイトトーマツは、オンライン販売は当面はマジョリティにはならないかもしれないが、明確な武器を持っている、と分析している。
デロイトトーマツの調査では、クルマの「保有」について、どの国・地方の消費者も、大多数は自家用車を志向している。サブスクリプションについては、東南アジア・中国などを中心に、興味を持つ層が少数派ではあるが一定数存在するそうだ。その理由はオンライン販売と似ている部分があり、「利便性の高さ」や「スピード（＝納入の速さ）」が、価値とみなされているという。
日本においても、消費者は「スピード（＝納入の速さ）」を評価しており、これは常態化する「納車待ち」の裏返しか。日本では若年層において、サブスクリプションの受容性が高いことが示唆されているという。ここでは「サブスクリプションが購入と同等もしくはそれ以下の価格で享受できること」が前提となっているようだ。
