BYDと明治産業が協業、日本市場参入に向けディーラーのサービス品質向上へ

BYDオートジャパンと明治産業が協業
BYDオートジャパンと明治産業が協業全 4 枚

BYDオートジャパンは9月5日、自動車部品専門商社の明治産業と、サービス技術トレーニングの領域にて協業すると発表した。

中国・深センに本社を構えるBYDは、乗用車のほかEVバスやEVトラックなどの商用車も含む新エネルギー車(NEV)を世界70超の国と地域、400超の都市で展開している。日本ではBYDの乗用車販売サービス専業会社であるBYDオートジャパンが、2023年1月にミドルサイズe-SUV『アット3』を、同年中頃にe-コンパクト『ドルフィン』を、同年下半期にe-セダン『シール』を発売する予定。同社は2025年末までに100店舗以上の販売ネットワークを日本各地に構築し、乗用車の販売とアフターサービスを提供する計画だ。

明治産業は、自動車部品の国内卸売事業に加えて、車検や修理、整備における業務効率・品質向上に貢献するためのトレーニングセンター「Seiken e-Garage」を2017年に設立。Seiken e-Garageでは、トレーニング施設そのものや工場設備のほか、トレーニングチームによる顧客に合わせた能力開発プログラムなどの提供を通じて、日本全国の自動車整備会社を包括的にサポートしてきた。

今後、BYDオートジャパンはSeiken e-Garageなどの施設や設備を活用しながらBYD専用のトレーニングカリキュラムを企画・実行し、ディーラーのサービス品質向上に努めていく。


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《纐纈敏也@DAYS》

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