5月4日、ボッシュは2022年の業績と2023年の見込みと当面の戦略について、記者発表を行った。ここで強調されたのはモビリティ事業への新しい取り組み、特にソフトウェアへのコミットメントだ。
2022年実績と2023年の展望
ボッシュグループ全体の2022年の事業実績は、昨年より12％（為替調整後9.4％）増の880億ユーロを売り上げ、税引き前利益（EBIT）で38億ユーロとなった。EBITマージン（利益率）は3.8％という増収増益の発表だ。ボッシュの主要ポートフォリオである自動車（モビリティ）、工業（FA）、民生機器（家電・工具）、エネルギー・ビルテクノロジーのうち、自動車関連が約半分を占める。リージョンごとの売り上げでは、EUが44.3％、北米が14.4％、南米が1.8％、中国を含むその他の地域全体が27.7％という構成になっている。
2022年は、4つの事業部門、全リージョンで前年を上回る売り上げを確保した。これは、同社会長ステファン・ハルトゥング氏としても予想を超えた数字だという。ただし変革期ということもあり、R&D投資（売上の8％強）や設備投資を積極的に行ったため、自己資本比率が46.6％と昨年より微増している。フリーキャッシュは昨年より40億ユーロほどマイナスになった。財務状態は健全と言えるが、引き続きコスト規律と投資のバランスが重要だとした（同社CFO マーカス・フォシュナー氏）。
2023年は第一四半期を終えたところで、売り上げの前年同期比で3.5％増と順調な滑り出しを強調した。特に北米は18％という2桁成長を見せている。原材料およびエネルギーコスト、インフレなど懸念材料はあるものの、2023年は6～9％の成長、税引き前利益率で5％を確保したいとする。
2024年にモビリティ事業の再編あり
自動車関連のモビリティ事業では、組織再編についても言及された。背景にはモビリティビジネスの変革があり、同社のビジネスも既存顧客と新しい顧客のニーズがある。とくにCASE車両について内製化が進むOEMは、これまで以上にサプライヤーを絞る傾向が見られる。高性能・高品質なシステムやソリューションをなるべく単一のソース（サプライヤー）から調達したい。EU、北米、南米、アジア太平洋その他（中国）で、これまでのボッシュの立ち位置を維持するために、モビリティ事業の再編を考えている。