ジオテクノロジーズは6月16日、都内で経営戦略発表会を開催。同社がこれまで蓄積してきた多様な地図基板を活用し、未来予測可能な独自のプラットフォーム「GPP（Geo-Prediction Platform）」を展開していくと発表した。
ジオテクノロジーズは1994年にデジタル地図の制作・販売を主事業として創業したインクリメントPを前身とし、2021年にそれまでの親会社であったパイオニアから独立して誕生した。現在はカーナビゲーション向けの地図データベースなどの提供や、地図ポータルサイト「MapFan」などの地図関連サービスを提供するGIS（Geographic Information System）ビジネス、コンシューマーやビジネス向けにアプリケーションビジネスを展開中だ。
この日、説明に登壇した代表取締役社長（CEO）の杉原博茂氏は、独立してからの活動について説明し、「この2年間で売上は40％増え、一人あたりの売上げでは53％増と急成長することができた」と述べ、その一方で「営業利益は3.2％増にとどまるが、売上に対するR&D費用は28％を確保し、そのうち地図開発費用には独立当時よりも倍近い90％も増やした」とする。
これによって、40億万以上の画像や8億アイテム以上の地図構成データ、4200万件以上の住所データなどビッグデータ・アセットを獲得。さらに移動距離に応じてマイルが貯まるポイ活アプリ「トリマ」から得られる10億以上の人流移動ログデータなどのビッグデータを保有している。そうしたデータは、これまで既存サービスを通じて、もしくは顧客の要望に応じて個別に提供されてきた。
市場規模は2027に1兆円へと成長
その活動が功を奏し、「自動車・交通サービスをはじめ、情報・通信/ソフトウェア、建設・不動産といった多様な分野で多くの新規顧客を獲得」（杉原氏）することにつながったという。その実績を踏まえ、新たなサービスとして手掛けるのが「GPP（Geo-Prediction Platform）」だ。
ではGPPとは一体何か。一言で言い表せば、ジオテクノロジーズが保有するデジタル地図や人流ビッグデータ、位置情報を用いた未来予測を可能とする統合分析プラットフォームのことを指す。
ここで使われる屋外位置情報や地図情報を活用したビジネスの市場規模は、ジオテクノロジーズによれば2025年には1900億円に達し、そこで生み出される生成AIとの組み合わせは無限大の可能性があるとする。少なくとも年平均の成長率は30～40％以上あり、このままいけば27年の市場規模は1兆円規模（GT独自調査）にも達する見込みだという。
