完全自動運転車両の開発・販売に取り組むTuring（チューリング）は28日、自社製のLLM推論アクセラレーターの開発を行うことを決定。今後5年間の開発ロードマップを定めたと発表した。
現行の自動運転向けSoCが持つ推論能力の500倍の処理能力を目指す。また2030年の完全自動運転EV車両の量産・販売に向けて、更なる組織拡大・人材採用を行う。
2021年8月に研究開発を開始したチューリングは、エンジニアが主役の会社として成長。2023年3月には世界初の生成AIを用いたカーデザイン、6月には世界初のLLMを用いた自動運転を発表している。
2030年の完全自動運転EV車両の販売を実現し、技術で世界を前進させるために、チューリングは自社製の半導体チップ・車載LLM推論アクセラレーターの開発を開始する。
完全自動運転の実現に必要なAI・ソフトウェアの研究と並行して、ハードウェアの制御や製造工程についても各種技術の開発に取り組んでいる。2030年に販売を行う完全自動運転車を実現するためには、専用チップが必要不可欠であることから、今回半導体チップの開発を決定したとしている。
これに伴い、最先端の車載LLM推論アクセラレーターを作りたい半導体設計エンジニア、完全自動運転を実現したい半導体エンジニア、AI・自動運転・半導体の全領域で世界No.1を目指したいエンジニアを広く募集する。
今後のマイルストーンについては、2025年に自社開発車100台の販売、2027年に完全自動運転EVの量産スタート、2030年に完全自動運転EV1万台の生産をめざす。
