BEV/SDVの世界に対応するボッシュの戦略…ボッシュ 後藤悠一郎氏[インタビュー]

BEV/SDVの世界に対応するボッシュの戦略…ボッシュ 後藤悠一郎氏[インタビュー]
BEV/SDVの世界に対応するボッシュの戦略…ボッシュ 後藤悠一郎氏[インタビュー]全 5 枚

来たる3月19日、オンラインセミナー 【Season2】中西孝樹の自動車・モビリティ産業インサイトvol.8 「BEV/SDVの世界に対応するボッシュの動きとそのソリューション」が開催される。

今回のゲストは「ボッシュ」。業界のトレンドリーダーでもあるボッシュは、ソフトウェア時代の自動車開発に対応するため、いち早く自動車関連事業を再編成し変化するクルマの構造に合わせて組織がこの構造に合う形にした。

講師には、自動車部門を統括するボッシュモビリティから、東アジア・東南アジア 技術統括部門 システムズエンジニアリング&技術戦略部 ゼネラルマネージャーの後藤悠一郎氏を迎える。

セミナーで取り上げるテーマは以下になる予定だ。

1. ボッシュの考えるBEV/SDVの世界観
2. BEV/SDVの世界に対応するためのボッシュの新体制
3. BEV/SDV時代に向けたソリューション
4. 対談・質疑応答

セミナー当日はQ&Aセッションも設けられ、モデレーターのナカニシ自動車産業リサーチ 代表 アナリストの中西孝樹氏とともに、リスナーを巻き込んだ専門的なディスカッションに参加できる機会となる。

セミナーの詳細・申し込みはこちらから。

本稿では、後藤氏に聞いたセミナーの見どころを紹介する。

■電動化に対しテクノロジーニュートラルで臨む

ここ最近の電動化の進展は、中国を除く各地域で“踊り場”に差し掛かっていることは周知のとおりだろう。電動化に向けたソリューションを幅広く展開するボッシュは、このような状況をどう見ているのだろうか。

「世界全体を見ていくと、国ごとに様々なカーボンニュートラリティへのアプローチがあり、また当然ながらエネルギーミックスも違いますので、電動化が唯一のソリューションではないと考えます。」

「ボッシュでは、“テクノロジーニュートラル”という言葉を使っていますが、必ずしもBEVのみではなくて、マイルドハイブリッド・PHEV・FCEVも活用しながらカーボンニュートラリティへの道を考えていく必要があると考えています。」

いっぽうで、自動運転の実用化についても、当初言われていたようなスケジュールの通りには進んでいない。より現実的なコスト/ベネフィットに収斂するような形で普及が進んでいる現状がある。

「現在のトレンドとしては、Level 2からLevel 2++の範囲の運転支援が広がっていると考えます。今のところは高速道路などに限定されていますが、その対象を拡大し、より広い範囲でLevel 2を提供する方向にトレンドが進んでいます。」

「今後の運転支援の進化においては、技術的にはAIの導入が重要なポイントです。ただし、すべてを急速にAIに置き換えるのではなく、ゆっくりと実証を進めつつ、必要な領域からAIを導入していく方針です。」

■ボッシュにおけるSDVの定義とは

世界中の自動車メーカーと意見を交換する立場であるボッシュが定義するSDVとはどのようなものか。後藤氏は、これまでのような車両とソフトウェアがセットになっているモデルサイクルからの脱却を示唆する。

「SDVにおいては、これまでのような車両のモデルチェンジごとにソフトウェアも更新するというサイクルから、ソフトウェアがモデルの途中でも柔軟に切り替えられる仕組みに移行することになります。」

「ソフトウェアの進化には、ユーザーのニーズにマッチする価値創造が求められており、ユーザーからのインプットを取り入れながら開発を進める必要があります。」

「開発の進め方も変化するでしょう。従来のように最初のリリースで製品が完結する想定ではなく、最初の製品で良質なものを提供すると同時に、アジャイルな開発手法を導入し、機能を少しずつ改善しながらインクリメンタルに製品を進化させていくアプローチが必要です。」

「これらを両立させるために、非常に重要となるのがバリデーションです。できるだけ開発の初期段階でバリデーションを行い、製品の構想やコンセプトアーキテクチャが妥当であるかどうかを実証しながら開発を進めることが必要になります。」

■ボッシュが考えるE/Eアーキテクチャとは

SDVを実現する器としてのE/Eアーキテクチャについても、ボッシュは世界の自動車産業をリードする立場にある。ボッシュが考えるE/Eアーキテクチャの進化とはどのようなものだろうか。


《佐藤耕一》

日本自動車ジャーナリスト協会会員 佐藤耕一

自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員

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