SUBARU（スバル）は“選択と集中”が最も成功している1社と言っていいかもしれない。車種は四輪駆動車を、市場は日本と米国に集中、その結果、営業利益率は高く、OEMメーカーの中ではトヨタ自動車に次いで2番目だ。
◆米国市場の販売台数が7割超
5月13日に発表した2024年3月期の連結決算は、売上高あたる売上収益が前期比24.6％増の4兆7029億円、営業利益が同75.0％増の4681億円、当期純利益が同92.1％増の3850億円と大幅な増収増益だった。営業利益率も10％と同業他社がうらやむ数字だ。
グローバル販売台数は97万6000台で、うち日本が9万9000台、米国が69万5000台となっており、この2カ国で8割以上を占める。米国だけでも7割超という具合だ。米国1本足と心配する声もあるが、この10年間、米国がスバルの業績を大きく牽引してきた。
◆選択と集中が成功
スバルと言えば、かつていろいろなビジネスを展開してきた。例えば、風力発電設備や清掃ロボット、地雷探査ロボットといったもので、とても業績に寄与していると思われなかった。2010年代にそれらのビジネスから撤退。軽自動車にしても、根強いファンがいたものの、2008年にその生産から撤退した。「軽自動車は一度も黒字にならなかった」と当時の役員はこぼしていた。
市場にしても、中国に力を入れようと現地生産を同国政府に働きかけたものの、なかなか認可がおりなかった。そこで、米国市場での販売に注力。すると、四輪駆動車がスノーバルト地帯で好評を博し、徐々にスバル車の評判が米国各地に広がっていった。その結果、20年以上にわたって赤字体質に苦しんでいた現地の生産工場SIAの稼働率が上がり、収益を大きく上げるようになった。
◆電動化でも独自路線、スバルの企業規模でできること
大きな背伸びをせず、分相応の経営に徹する。これが今のスバルの好業績につながっていると言ってもいい。電動化にしても、独自の戦略を進めている。「うちはマルチパスウェイという形でカーボンニュートラルの取り組みをやる企業規模ではない。総合的に考えて、やはりわれわれとしてはバッテリーEVがカーボンニュートラルの解決策の一つだと考えている」と大崎社長は話す。
そのBEVにしても、「いわゆる黎明期には非常に先行きを読むのが難しい状況で、スバルの企業規模からしても単独では非常にリスクが大きい。アライアンス先であるトヨタ自動車と共同開発することによって、リスクを軽減しながらやっていくのがいいのではないかと合意して進めていく」という。
