トヨタアルバルク東京、メガウェブ跡地に建設中のホームアリーナを公開…エンタメ性を追求

プロバスケットチーム、トヨタアルバルク東京は1月15日、東京・江東区のメガウェブ跡地に建設中のホームアリーナ「トヨタアリーナ東京」を報道陣に公開した。

2023年7月の着工からすでに75％まで工事が進捗しており、2025年秋の開業に向けて観客席を始めVIPルームやスクリーンといった設備・内装工事、屋上緑化や太陽光発電パネル設置、植栽などの外構工事を残すのみとなっている。

今回報道陣に公開されたのはトヨタアルバルク東京がプレーするメインコートのほか、アリーナの2階部分にあるVIPルームやアリーナ3階部分にあるメインゲートの3カ所。

このうちメインコートはバスケットボールなどのスポーツイベント時には約1万人、コンサートでは約8000人を収容できる造りとなっていて、座席の配置形状が特徴のひとつだ。トヨタアルバルク東京の林洋輔アリーナプランニング部部長は「私どもの観客席はオーバル型、楕円のような形を採用している。他のアリーナでは武道館のような八角形や、どちらかというとコンサートを主眼に置いたU字型などいくつかタイプがあるが、やはりどの席からもコートが見やすいことにこだわり、NBA（北米プロバスケットボールリーグ）のアリーナのほとんどが採用しているオーバル型とした」という。

また林部長は「スポーツの観戦にかなりこだわって設計をしてきた。その中でライブのエンタメ性を高めるという意味でLEDビジョンにかなり投資している」と明かす。

トヨタアリーナ東京開業前建設現場見学会

そのひとつが来月から工事が始まるという天井から吊り上げ式のセンターハングビジョンで、林部長によると「三層構造になっており、それぞれに違ったものを表示することができるし、ひとつの画面として使うこともできる。試合のシーンに合わせて使うことを想定している」とのことだ。

さらに「国内でたぶん初めてとなると思うが、（観客席を取り巻くように設置されるLEDビジョン）リボンビジョンは2層用意する。通常の規格幅は高さ1mだが、上層のビジョンは2倍の2m幅を用意。これもひとえにここで行われるイベントのエンタメ性を高めたいということで採用した」とも付け加えた。

ホスピタリティエリアと名付けられたVIPルームやラウンジもトヨタアリーナ東京ならではの特徴となっている。報道陣に公開されたのはそのひとつのテラススイートで「6室しかない限られたものになる。おそらく国内ではこのような施設はないし、NBAでもほとんどないような施設で、アリーナの2階部分に位置している。どこもスイートルームというと少し上の部分から見下ろすよう形でかなりプライべート性を優先しているところがあるが、やはりもう少しバスケットの臨場感を味わって頂きたいということも含めて、低い位置に設けている」と林部長は説明。

テラススイート（トヨタアリーナ東京開業前建設現場見学会）

「スイートルームの外に出ると通常の座席ではなくてソファがあったりスタンディングの席があったり自由に動き回りながら雰囲気も含めて楽しんでもらうような造りになっている。テラスの最前列からコートのサイドラインが18メートル、野球で言うとちょうどピッチャーとキャッチャーの距離で、この特別な空間から試合が観戦できる」という自慢の造りだ。しかも「6室すべてを異なるコンセプトと内装のデザインにしている」という。

テラスからの眺め。選手の足元に引いてある白い線がコートを示している

このほかメインゲートの両サイドにはスポーツパーク、ジョイントパークと名付けられたメインイベントと一体で様々な催しものができるスペースが用意されている。このうちスポーツパークには「屋外バスケットゴールの設置予定しており、アルバルクの試合の時にフリースロー大会をやったりできる。またイベントの無い日には地域の皆さんに開放してストリートバスケットのようなものをして頂けるようなことを計画している」（林部長）とともに、ジョイントパークは「お台場のビル群が見える非常に景色の良いところなので、公園として楽しんで頂けたり、キッチンカーを持ち込んだり、ミニステージを造ったりとか、ただメインアリーナだけではなく施設全体でお楽しみいただけるようにしている」（同）とのことだ。

トヨタアルバルク東京アリーナプランニング部の林洋輔部長

トヨタチームのホームアリーナ、しかもショールーム施設メガウェブ跡地に建てられるということもあり未来型モビリティサービスの提供、体感もトヨタアリーナ東京の重要テーマのひとつとなっている。アルバルク東京の試合日に次世代モビリティを使ったフードトラックの出店や、パーソナルモビリティ『C＋Walk』を貸し出しての観戦のほか、東京駅とアリーナ間で運行するモビリティの中でファンとアルバルク東京をつないだリモート交流といったサービス提供も予定しているという。