日産自動車は、世界15都市の若年層を対象にモビリティの選択に関する国際調査を実施し、その結果を発表した。調査会社「エコノミスト・インパクト」に依頼したこの調査では、3750人から回答を得た。
調査結果によると、回答者の57%が「環境負荷削減のために自身の移動習慣を変更してもよい」と回答。特に新興国の都市部では、移動手段を選ぶ際に環境への配慮が不可欠と考える傾向が強かった。
電気自動車（EV）の支持も顕著だ。現在のEV所有率は23%だが、10年後には35%以上に上昇すると予想されている。「今後5年間でEVを運転するようになる」と考える回答者の割合は、新興国の都市で44%、先進国では31%だった。大気汚染に直面する新興国では、持続可能性を重視する傾向が強いと考えられる。
若年層はEVに関連する新技術にも高い関心を示している。エネルギー貯蔵、代替燃料、車と様々なモノをつなげる「V2X」などのイノベーションに注目し、回答者の40%以上がこれらの技術が移動手段の選択に影響を与えると回答した。
EVの普及を左右する要因としては、バッテリー性能、充電インフラ、コストなどが挙げられた。新興国の都市ではバッテリー性能に、先進国では従来のガソリン車と比べて依然として高いEVのコストに懸念の声があった。
調査回答者の40%以上が、EVが日々の生活を変えていく可能性を認識している。特に、EVが移動手段にとどまらず、再生可能エネルギー由来の電気を蓄電し外部デバイスへ給電するなど、エネルギーマネジメントに貢献できることを半数が理解している。
