ブラックベリーの事業部門であるQNXは11月11日、ソフトウェア定義車両（SDV）開発に関するグローバル調査「Under the Hood: The SDV Developer Report」の結果を発表した。
調査は日本を含む北米・ヨーロッパ・アジア全域の自動車ソフトウェア開発者1100名（うち日本から100名）を対象に実施された。
日本の開発者の46%が、ソフトウェア開発プロセスの最大課題として「開発サイクルの長さ」を挙げた。これはグローバル平均の37%を9ポイント上回る結果となった。
規制対応については、日本の開発者で「非常に自信がある」と回答したのは16%にとどまり、グローバル平均の39%を23ポイント下回った。
対応が最も困難な規制分野では、「サイバーセキュリティ」49%、「機能安全」42%、「AI/機械学習に関する規制」38%が上位を占めた。
業界横断的な連携については、83%が「重要」と回答したものの、自社が協働的な開発手法を支援していると答えたのは33%（グローバル50%）だった。
オープンソースソフトウェアの価値については、日本は「価値がある」との回答が82%で調査対象国中最も低く、グローバル平均の92%を下回った。
QNXジャパンの松岡秀樹シニアカントリーセールスマネージャーは、「日本のSDV開発現場には他国と異なる独自性があり、安全性や規制に対する高い意識が開発環境における課題や生産性への評価に影響している可能性が示されている」とコメントした。
QNXは、複数の国際的な規制・安全認証を取得済みのソフトウェア基盤をより積極的に活用することで、日本のSDV開発現場における課題解決を加速させることができる、としている。
