KINTOは11月27日、環境問題に関心のある現在のクルマ保有者555名を対象に電気自動車（BEV）への関心度調査を実施し、その結果を発表した。
調査結果によると、BEVの保有率は11.2％で2023年の11.8％とほぼ横ばいだが、BEVへの買い替え検討率は26.1％と2023年の34.4％から8.3ポイント減少した。さらに、買い替え検討者の56.6％が補助金がなくなると購入意欲が大きく下がる、または絶対に購入しないと回答しており、補助金の存在が購入判断に強く影響していることがわかった。
現在保有する車種の内訳は「ガソリン車」が59.1％で5.1ポイント減少、「ハイブリッド車（HEV）」は43.8％で5.1ポイント増加。BEVは11.2％でほぼ横ばいを維持している。次に買い替えたい車種はハイブリッド車が56.6％、ガソリン車48.3％、BEVは26.1％で減少傾向にある。
BEVを選ぶ理由は「走行コストが安いから」（46.9％）、「排気ガスがなく環境に優しいから」（44.8％）、「世界的な風潮だから」（42.8％）が上位。一方、選ばない理由は「車両価格が高額」（50.7％）、「航続距離が短い」（41.7％）、「充電場所が少ない」（37.8％）が主な要因だ。
調査対象者の61.3％はBEVの車両価格を下げてほしいと回答し、53.0％が航続距離の延長、50.6％が充電環境の拡充を望んでいる。また、充電ステーションが自宅近辺に「ある」と回答したのは39.2％にとどまり、充電インフラの充実は依然課題である。
BEV購入希望メーカーでは「トヨタ」が35.2％で最も高く、続いて「日産」（26.9％）、「レクサス」（10.3％）。84.1％が国内メーカーを支持しており、国内メーカーを選ぶ理由は「ブランドに信頼がある」（51.6％）が最多。海外メーカーを選ぶ理由は「デザインが好き」（64.3％）がトップとわかった。
世界的にはBEV新車販売が拡大しているが、日本市場はまだ初期段階にあり、23年からの調査でBEV検討層の減少や価格面の懸念が浮き彫りになった。価格対応や充電インフラ整備、政策の明確化が日本のBEV普及に向けて不可欠であり、特に国内メーカーの信頼獲得が重要視されている。
KINTOはトヨタ車やレクサス車を中心にサブスクリプションサービスを展開し、ユーザーのニーズに応える取り組みを進めている。今回の調査は自動車保有者のBEVに対する現状の意識を示すものであり、今後の市場動向の指標の一つとなる。なお、本調査はIDEATECHのリサーチマーケティング「リサピー」の企画により10月30～31日、インターネットで行われた。
