SUBARU（スバル）は2月24日、西濃運輸と日本国内における物流を取り巻くトラックドライバー不足や輸送能力ひっ迫といった諸課題への対応として、自動車部品の長距離輸送における効率化を目的とした協業を開始したと発表した。
本協業では、第一弾として、SUBARUが2026年2月より群馬製作所矢島工場で生産を開始したバッテリーEVに搭載する自動車部品輸送において、長距離混載輸送を実施する。
中京地区の取引先からの自動車部品を西濃運輸豊川支店に集約したうえで、西濃運輸の全国輸配送網を活用して輸送を行うことで、トラックの積載効率を高め、長距離輸送の効率化を図る。
SUBARUは2025年4月にCLO(最高物流責任者)ならびに物流本部を新設し、全社視点で物流の最適化を推進することで、同社の掲げる「モノづくり革新」「価値づくり」の実現を加速させている。
今後も、物流の2024年問題をはじめとする物流諸課題に対し、輸送効率の向上や輸送資源の有効活用を通じて、持続的な物流環境の構築に貢献する。
長距離混載輸送とは、複数の企業の荷物などを同じトラックにまとめて積み合わせ、長距離区間を共同で輸送する仕組み。トラックの運行台数や総走行距離を削減することで輸送を効率化し、二酸化炭素排出量の低減やドライバーの負担軽減を実現する。
物流の2024年問題とは、2024年に適用された働き方改革関連法により、トラックドライバーの時間外労働に対する上限規制が設けられたことを背景に、物流の輸送能力低下や物流の停滞などが懸念されている社会的課題である。
