「RoboCup 2026 INCHEON」（ロボカップ2026世界大会・仁川）が、2026年6月29日から7月5日まで韓国・仁川で開催された。世界約40か国・地域から約3,000人が参加した。日本発祥の世界的なロボット競技大会として知られるロボカップだが、高い身体能力を備えた商用ヒューマノイドの登場によって、大会の様相も大きく変わり始めている。長年ロボカップの運営に携わってきたアールティの中川友紀子氏による、最新動向と現地レポートの後編をお届けする。(前編「ロボカップ世界大会2026 現地レポート【前編】ヒューマノイドとフィジカルAIが変えるロボット競技の未来」はこちら)
前編では、RoboCupの概要と、ヒューマノイドサッカーを通じて見えてきたフィジカルAI時代の変化について紹介した。後編では、RoboCupという競技がどのように技術と人材を育ててきたのか、そして今回の韓国・仁川大会から見えた産業育成の動きについて考えたい。
競技が技術を育てる仕組み
前編でも紹介した通り、RoboCupはロボット競技大会にとどまらない。競技という形式を通じて、世界中の研究者や学生がロボット技術を持ち寄り、その成果を実環境に近い条件で試す、世界最大級の実証実験の場でもある。
研究室の中では問題なく動くロボットでも、競技会では思い通りに動かない。照明条件が変わる。相手ロボットが予想外の動きをする。ロボット同士が接触する。転倒する。通信が不安定になる。そして、限られた試合時間の中で復帰しなければならない。こうした予測しきれない現実に直面するからこそ、ロボットは鍛えられる。
ヒューマノイドサッカーであれば、二足歩行、転倒からの復帰、画像認識、自己位置推定、味方との協調、戦略変更、リアルタイム制御など、数多くの技術が同時に必要になる。
一つひとつは独立した研究テーマとして存在するが、競技ではそれらを一台のロボットへ統合し、決められた試合時間の中で確実に動かさなければならない。
統合し、動かし、失敗し、直し、また挑戦する。この反復こそが、RoboCupの強さである。
さらにRoboCupでは、競技者自身がルール作りにも関わっている。各リーグにはTechnical CommitteeやExecutive Committeeがあり、翌年以降の競技ルールや技術課題について議論が行われる。
RoboCupにおけるルール変更は、単なる競技規則の改定ではない。世界中の研究者に対して、「次にどの技術課題へ取り組むべきか」を示すロードマップとしての役割も持っている。
一方で、競技者自身がルールを決めるからこその難しさもある。現在の技術で実現可能なことや、競技として成立しやすい方向へ議論が寄りやすく、社会実装で本当に求められる課題と必ずしも一致しない場合があるからだ。
筆者が長年関わってきたSmall Size League（SSL）でも、競技として面白い方向と、産業や社会実装に必要な方向が一致しないことがあった。
SSLは大学や研究機関を中心とするリーグであり、企業の参加はそれほど多くない。そのためExecutive Committeeでは、「そのルール設定は、実際の工場や物流現場で使える技術につながるのか」「現実の環境を意識した競技になっているのか」といった議論になることもあった。
企業とロボカップのつながり
その一方で、競技会の時点では産業への出口が明確に見えていなかった技術や人材が、後に思いがけない形で社会実装へつながることもある。
例えば、現在のAmazon Roboticsによる社会実装につながるKiva Systemsの創業者らはRoboCupに関わっており、SSLで培われた複数台ロボットの協調制御や運用の知見は、その後の物流ロボットにもつながっていった。
そう考えると、競技の段階で社会実装の姿が明確に見えている必要は、必ずしもないのかもしれない。ただし、競技として面白い技術と、産業として必要な技術が同じではない、という点は常に意識する必要がある。
だからこそ、企業がもっとRoboCupに関わることには大きな意味がある。
競技へ参加するだけでなく、ルール作りや技術課題の設定にも関わる。企業が現場で抱える現実の課題を持ち込み、大学や研究機関が研究テーマとして挑戦する。
その循環が生まれれば、RoboCupは技術を競う場であるだけでなく、社会実装に近い技術を育てる場として、さらに大きな役割を果たせるだろう。
ロボカップが育ててきた技術と人材
RoboCupはこれまで、多くのロボット技術と人材を育ててきた。
四足歩行ロボット「AIBO」を使った四足リーグ、ヒューマノイドロボット「NAO」を使ったStandard Platform League、小型の車輪型ロボットによるSmall Size League、中型の車輪型ロボットによるMiddle Size League、そして各チームが独自に機体を開発するヒューマノイドリーグ。
それぞれのリーグは、その時代のロボット研究が直面していた技術課題を反映してきた。
AIBOやNAOのような標準プラットフォームを使うリーグでは、すべてのチームが同じハードウェアを使う。そのため、画像認識、歩行制御、自己位置推定、戦略、チーム協調といったソフトウェアやAIの違いが際立ち、研究の発展を促した。
SSLでは、高速なロボット制御、リアルタイム処理、複数台ロボットの協調、マルチエージェント戦略などが発展した。フィールド全体を俯瞰するカメラを使い、複数のロボットが高速で役割を切り替えながら動くこのリーグは、ロボット群制御や戦略AIの実験場でもあった。
一方、RoboCupRescue、RoboCup@Home、Smart Manufacturing Leagueでは、サッカーとは異なる現実世界の課題が扱われてきた。
災害対応、家庭内支援、物流、製造といったテーマは、実社会でロボットが使われる場面により近い。競技を通じて、単体の要素技術だけでなく、現場でロボットを動かすための統合技術や運用能力も磨かれてきた。
しかし、RoboCupの最大の貢献は、個別の技術だけではない。
ロボットを作り、動かし、チームで開発し、世界の相手と競い、失敗から学ぶ人材を育ててきたことにある。
ロボットは、一人では作れない。
メカ、電装、ソフトウェア、AI、制御、運用、戦略など、異なる分野の知識や技能を持った人が連携しなければ、実際に動くシステムにはならない。
RoboCupは、若い世代がそうした開発の全体像を実機で経験できる、非常に貴重な場であり続けてきた。設計したものが思い通りに動かない。試合直前にトラブルが起きる。限られた時間の中で原因を探し、修理し、動かし直す。役割の異なるメンバーと意思疎通しながら、チームとして問題を解決する。
こうした経験は、講義やシミュレーションだけでは得にくい。
競技で勝つこと以上に、現場で起きた問題へ対応し、システム全体を動かす力を身につけること。それもまた、RoboCupが長年果たしてきた重要な役割である。
大学中心の時代から、企業が研究開発を担う時代へ
今回の大会を企業経営者として見ていて、「ついにこの時代になったか」という感慨があった。
これまでは、大学や研究機関がロボットやAIの基礎研究に取り組み、その成果や人材が企業へ流れていくという構図が中心だった。RoboCupもまた、大学や研究機関が中心となって技術を競い、人材を育てる場として発展してきた。
しかし現在は、フィジカルAIへの投資が世界的に加速し、企業自身が本格的な研究開発を担う時代へ移りつつある。かつては大学の研究テーマだったヒューマノイドロボットが、いまや企業の製品や事業そのものになり始めている。
そうなると、企業が保有するロボット技術やAIは、研究成果というだけでなく、競争力そのものになる。すべてを競技会で公開するよりも、自社の製品開発や事業へ投入することを優先する企業が増えていく可能性がある。実際、今回の会場では、韓国を代表するロボット企業であるRAINBOW ROBOTICSや、ロボット用サーボモータで世界的に知られるROBOTISの大規模な展示は見られなかった。もちろん、展示がなかった理由は各社それぞれであり、単純に解釈することはできない。ROBOTISについては、関係者によればオープニングには経営トップも来場していたという。
それでも、企業の研究開発や事業が、競技会とは異なるステージへ移り始めていることは感じられた。では、RoboCupがアカデミア中心の場であり続けることで、その価値は下がるのだろうか。
筆者はそうは思わない。
むしろ、大学や学生が実機開発を経験する場、企業が将来の人材と出会う場、新しい研究テーマの萌芽を見つける場として、RoboCupの価値はさらに高まる可能性がある。
企業が最前線の製品開発を進め、大学や研究機関が未来の技術と人材を育てる。その接点としてRoboCupが機能するなら、単なる研究開発の場ではなく、人材育成と産業をつなぐ場になる。
実際、車輪型リーグやRoboCup@Homeなどでは、かつては大学院生の研究テーマとしての参加が中心だったが、近年は学部生が教育の一環として取り組む例も増えている。研究競技として始まったリーグが、次世代の技術者を育てる教育基盤としての役割を強めているのである。
AIがコードを書き、AIが機械設計を支援する時代になればなるほど、人間には別の能力が求められる。
現場で起きたトラブルへ対応する力、ロボットを整備する力、複数の技術や人を組み合わせてシステムを動かすオーケストレーション能力、さらには競技やプロジェクトそのものを運営する力である。
こうした能力を持つ人材を、学校教育だけで十分に育成することは難しい。
だからこそ、RoboCupをはじめとするロボット競技会が、人材を育て、技術を磨き、産業へつなげる役割を今後さらに担っていくのではないか。特に産業界の人には、ロボット競技会を単なる学生の大会や研究者の発表の場としてではなく、将来の技術と人材が育つ場所として、改めて注目していただきたい。
フィジカルAI時代において、RoboCupの役割は、むしろこれからさらに大きくなっていくのだと思う。
韓国・仁川が示した「産業を育てるエコシステム」
今回のRoboCup 2026で、競技そのものと同じくらい強く印象に残ったのが、韓国のヒューマノイドへの取り組みである。会場では、競技だけでなく、教育、研究、企業展示、人材育成が一体となっていた。中でも企業展示エリアで実施されていたヒューマノイドチャレンジは、その象徴と言える取り組みだった。
仁川市がRoboCupを誘致するにあたり、ロボット産業の育成を強く意識していることは事前から伝えられていた。
報道によれば、仁川市は5年間で100億ウォン（約10億円）を投じてロボット企業支援事業を推進し、企業育成や人材育成を柱とした産業政策を進めている。また、2028年にはロボットランドの開業も予定されており、大学や研究機関との連携を通じて、ロボット産業のエコシステムを構築することを目指しているという。
さらに、RoboCup 2026を契機として海外の大学や研究機関との技術交流を拡大し、グローバルな研究ネットワークを形成する計画も進められている。
韓国国内ではヒューマノイドロボットチャレンジなども開催されており、会場では実際にものづくりをテーマとしたロボット競技も行われていた。筆者が訪れた日は競技終了後だったため、競技そのものを見ることはできなかったが、表彰されたロボットが展示されており、会場全体からこの取り組みにかける熱意が伝わってきた。
ヒューマノイドロボットは高価であり、大学や学生チームが独自に開発するには大きな負担が伴う。
そこで共通のロボットプラットフォームを用意し、学生や研究者が実機で開発・競技へ挑戦できる環境を整える。この考え方は、ヒューマノイド時代の教育基盤として非常に合理的であると感じた。
また、この仕組みは企業側にも大きなメリットがある。
自社のロボットを教育や競技の場へ提供することで、学生や研究者がそのプラットフォームに慣れ親しみ、開発者コミュニティが育つ。将来の採用や共同研究、製品改良へとつながる可能性もある。
さらに印象的だったのは、特定企業だけを支援するのではなく、複数企業のロボットを採用することで、多様な企業やスタートアップが育つ環境を整えていたことだ。
ロボットは、製品単体だけでは育たない。
使う人、開発する人、教える人、改善する人が集まり、コミュニティが形成されて初めてプラットフォームとして成長する。そして、複数の企業が育って初めて産業としてのエコシステムが出来上がる。
RoboCupの会場を活用した今回の取り組みには、その思想が色濃く表れていた。
RoboCupを都市戦略として活用する仁川市
RoboCup世界大会は、地方自治体などがホストとなり、数年前から誘致活動を進めて開催地が決定する。
つまり、RoboCup 2026は、韓国・仁川市が3年以上前から、この大会を単なる国際イベントではなく、ロボット産業を育成する都市戦略として位置付けてきた結果でもある。
会場には世界中から集まった学生や研究者だけでなく、韓国のロボット企業、部品メーカー、行政、教育関係者の姿があった。
学生は実機を使ってAI・ロボットを学び、大学は研究成果を競い、企業は技術を発信し、人材と出会う。そして自治体や国が、その循環を支える。
スポンサー企業が出場チームに対して修理や技術サポートを行う姿も見られた。
競技会というより、一つの産業エコシステムがその場で動いているような印象を受けた。
仁川市は韓国政府と連携し、ロボット・AI産業への投資や人材育成を国家戦略として進めている。今回の世界大会は、その積み重ねの上に実現したものなのだろう。
ここで改めて考えさせられた。
日本で前回RoboCup世界大会が開催されたのは、すでに約10年前である。
日本には優れた大学、企業、自治体が数多く存在する。しかし、RoboCupのような国際大会を核として、人材育成、企業育成、研究開発、国際発信を一体で進める都市戦略を、筆者はまだ目にしたことがない。
現在、日本でもフィジカルAIを国家戦略として推進しようという機運が高まっている。
だからこそ、地方自治体が長期的な視点でロボット・AI産業へ投資し、大学、企業、行政を巻き込みながら、国際大会を活用して産業育成まで設計するような取り組みが生まれることを期待したい。
日本が再びこの舞台へ戻るために
今回、現地で韓国企業の関係者から印象的な言葉を掛けられた。
「ASIMOを生んだ日本には、早くRoboCupにも、ヒューマノイドロボットの世界にも戻ってきてほしい。」
実は2002年のヒューマノイドリーグには、ASIMOも参加している。
この言葉は、日本を軽視するものではなかった。
むしろ、かつて世界の二足歩行ロボット研究をリードしてきた日本だからこそ、もう一度この分野で存在感を示してほしいという期待の表れだったように感じる。技術や産業で日本が強かった時代は、海外から批判や警戒、いわゆる「バッシング」を受けることも少なくなかった。
しかし、現在のヒューマノイド分野では、バッシングどころではない。
Nothing（ナッシング）なのである。
この言葉は少々刺激的かもしれない。しかし、それだけ日本の存在感が薄れていることへの危機感を覚えた。筆者の会社でも海外の大学向けにヒューマノイドロボットを開発し、主にハードウェアを提供している。
しかし、そのロボットは海外の大学の成果として紹介されることはあっても、日本企業のロボットとして紹介される機会は決して多くない。
フィジカルAI時代を迎えたいま、日本企業として世界で存在感を示すことの難しさと重要性を、改めて考えさせられた。
フィジカルAI時代へ向けて
RoboCup 2026は、単なる大会レポートでは終わらない大会だった。
ヒューマノイドサッカーを見れば、フィジカルAIではソフトウェアだけでなく、身体そのものが性能を左右することが分かる。競技運営を見れば、AutoRefのような共通基盤が、複数のロボットが協調して動くために欠かせないことが分かる。ルール作りを見れば、競技が研究開発の方向性を決めることが分かる。
そして韓国・仁川の取り組みを見れば、ロボット産業は企業だけではなく、大学、教育機関、自治体、国が一体となって育てる時代へ入ったことが分かる。
フィジカルAIは、AIだけでは成立しない。
ロボットを作る企業、部品メーカー、大学、行政、そして実際に使う現場が連携して初めて、産業として成長していく。RoboCupは、その未来を凝縮し、一足早く示しているように見えた。だからこそ、日本でも、もっと多くの学生に、企業に、自治体に、RoboCupへ関わってほしい。
見るだけではなく、参加する。
参加するだけではなく、ルールを作る側にも加わる。そして競技を通じて育った技術と人材を、社会実装へつなげていく。
フィジカルAI時代の競争は、すでに始まっている。日本が再びこの舞台へ本格的に戻ってくることを、世界も待っている。
さらに深く知りたい「ロボカップ世界大会2026」や「ヒューマノイド事情」岡田浩之教授が徹底解説 ロボスタオンラインセミナー開催
本記事では、RoboCup 2026の見どころや、ヒューマノイドとフィジカルAIがもたらした大きな変化について紹介しました。ロボカップの最新情報、ロボット競技へのヒューマノイドやフィジカルAI活用について、さらに詳しく知りたい方に向けて、ロボスタではロボカップ日本委員会理事長であり、東京情報デザイン専門職大学教授の岡田浩之氏を講師に迎えたオンラインセミナーを開催します。
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