グリーンコープ共同体は、日野自動車、豊田通商、ネクステスと連携し、配送用EVトラックの使用済み走行用リチウムイオンバッテリーを定置用蓄電システムとして再利用する実証実験の実施に向けた検討を開始した。
■EVバッテリーをエネルギー資源として再活用
グリーンコープは2022年に日野自動車製の商用電気自動車『デュトロ Z EV』を初めて配送用に導入し、会員生協全体では他のBEVも含めてすでに600台を超える台数を運用している。
BEVの走行用バッテリーは使用に伴い性能が低下し、車両としての寿命を迎えるが、その後も定置用蓄電システムなど他の用途では使用できるだけの性能を有しているケースが多いことが知られている。
グリーンコープはかねてより3R（リデュース・リユース・リサイクル）運動を推進しており、将来発生するBEVの走行用バッテリーの二次利用が課題の一つとなっていた。
今回の実証実験では、会員生協・関連施設を活用し、最優先候補地としてグリーンコープミルクの施設を選定。電力のピークカットや非常時の電力確保、電気料金の削減効果などを多面的に検証し、将来のバッテリー二次利用に向けたデータ取得を目的としている。2027年度中の実証実験開始を目指す。
■定置用蓄電システムの特長
導入・検証を検討する定置用蓄電システムは、「デュトロ Z EV」の使用済みリチウムイオン電池を搭載し、数百kWhの蓄電容量を備える予定だ。諸元・外観は開発中であり、今後変更となる可能性がある。
■各社の役割
各社の役割は、グリーンコープが設置先の提供と蓄電システムの運用・データ提供を担う。日野自動車は「デュトロ Z EV」の使用済み車載電池の提供と電池に関する技術情報・回収スキームを提供する。豊田通商はプロジェクト全体の推進取りまとめとパートナー連携を担当し、ネクステスは定置用蓄電システム開発に関する技術・知見・蓄電池ソリューションを提供する。
■グリーンコープのEV・エネルギーマネジメントへの取り組み
グリーンコープは「2027カーボンニュートラル」の実現を目標に掲げ、全車両の74%を2026年12月までにEV化し、CO2を年間3446t削減する計画を進めている。ガソリン価格が急騰する中でも、配送トラックのEV化により燃料コストを月間37%削減した実績もある。
今後はグリーンコープグループ内の他施設への展開可能性や、組合員の暮らし・地域防災への貢献についても検討を進める方針だ。
