気になるニュース・気になる内幕——今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2001年5月7日（GW総集版）
9日間の大型連休もようやく終わり、きょうから通常の生活パターンに戻る読者も多いと思われるが、7日の一般紙朝刊は新聞休刊日のため休刊。やや出鼻をくじかれた格好だが、気になるのはGW期間中の自動車関連の記事。
といっても各紙とも特筆できるようなスクープ記事は見当たらなかったのが結論である。4月28日から5月6日までの間、新聞の顔でもある一面を飾った自動車関連の記事をチェックすると、6紙の朝夕刊を含めてもわずか4本。しかもトップで扱っていたのは社会部ネタで産経が2日付夕刊で報じた「首都高“無謀暴走”ルーレット族厳戒、連休中取り締まり強化」のみ。
日経でも「ホンダ、中国の販売拠点倍増、年末メドに120店」(29日朝刊、4段扱い)と「小泉首相指示、公用車すべて低公害車に」(2日朝刊、3段扱い）の2本。あとは読売が6日付朝刊で「国土交通省、低公害車普及へ総合戦略会議創設」を2段見出しで取り上げていた。各紙の経済面を見ても、連休に入る直前に発表したホンダの2001年3月期連結決算で「2期ぶりに増収に転じ、過去最高額を更新した」(毎日、28日付朝刊・10面）など各紙がホンダの決算内容を掲載。
同じく発表記事では、「自販連調べ、4月の新車販売、1.7%増」(産経、2日付朝刊・7面)や米国市場での4月の新車販売台数で「ビッグスリー、2桁減、トヨタは最高更新」（朝日、3日付朝刊・10面）などが取り上げられており、各紙とも独自ネタはほとんど見当たらなかった。
紙面を見る限りでは、路上での短大生刺殺など殺伐とした傷害事件が多発した今年のGWだったが、自動車業界にとっては担当記者が休日を返上してまで大騒ぎするような特ダネはなし。それだけに、連休ボケも解消し、トヨタはじめ各社の決算発表がヤマ場を迎える来週以降が楽しみである。
