本田財団は、2008年の「本田賞」として世界で初めて収差補正技術を用いて原子レベルを可視化する電子顕微鏡を開発したドイツのプロジェクトチームの3人、マキシミリアン・ハイダー博士、ハラルド・ローズ博士、クヌート・ウルバン博士に授与することを決定した。3人のチームは29回目の本田賞受賞者となる。
受賞チームが電子顕微鏡の分解能を上げるために用いた収差補正理論は、1940年代、ドイツ人科学者オットー・シェルツァー博士が提案、世界各国の開発チームが挑むんだものの、成功しなかったため、同理論に基づく電子顕微鏡の実用化は不可能というのが定説になりつつあった。
1989年に受賞チームは、同技術を用いた電子顕微鏡の開発に着手し、理論を精査するとともに、光工学と素材科学の融合によって機械的動作の安定性を高め、1995年に当時の同クラス最新鋭電子顕微鏡をはるかに上回る原子レベルの分解能を持つ透過型電子顕微鏡の実用化に成功した。
現在、この収差補正技術を用いたシステムは、ドイツのCEOS社から日本やドイツなどのメーカーに供給され、それらメーカーによって電子顕微鏡に組み込まれ、世界中で販売されている。
これらの電子顕微鏡は、ナノレベルのバイオ研究や、半導体デバイスの超微細化と高集積化、金属材料の研究における原子の配置、構造、原子同士の結合状況の検証や解析にまで広く活用され、これらの研究活動には欠かせないものとなっている。また、これらの研究が将来の新素材発見などにつながることも期待されている。
同チームでは、ローズ博士が理論の再構築、分析と基本設計、ウルバン博士が素材科学を基にしたアプリケーション、ハイダー博士が光工学と機械設計を中心にプロジェクトを推進した。
同財団では、3人の物理学者が示したチャレンジ精神、そして、多くの人々の生活に寄与する基本技術の具現化はエコテクノロジーの実例の一つであり、本田賞にふさわしいと判断した。
第29回本田賞授与式は、11月17日に東京の帝国ホテルで開催され、副賞として1000万円がチームに贈呈される。
