日本自動車工業会は、クルマに対する「負担」が、クルマを通じて得られる「効用」を上回っているとした、現役大学生を対象にした2008年度乗用車市場動向調査を発表した。
調査は、現役大学生を対象にグループインタービューやウェブの質問により実施された。
世代の生活価値観と行動としては、努力するより無理をしない生き方・仕事スタイルを志向する傾向が以前の大学生と比べて強い。また、将来の不透明感や、無理をしない価値観を反映して、以前の大学生と比べてお金を使うことに消極的であり、トレンドや他人の持ち物に興味を持つ人が減っている。免許取得意向は以前と変化はみられないが、クルマの使い方をみると、親の車（共用車）を使う人が増え、家族と乗る機会が増えているとしている。
調査結果では、クルマの購入に対する強い気持ちが、以前の大学生と比べて低下しているのは、「クルマに感じる効用の薄れ」、「地球環境への社会に対する負担意識の高まり」、「コストや労力などの障害の高まり」の3つをあげている。
そこで、同世代に対しては、利便性を中心に「情報化」「自動化」「環境性能向上」などクルマの「効用」を高度化するとともに、経済的、労力的な「負担」を減らしていくことが大切であるとし、「負担」を減らしていくためには、自動車関連諸税の軽減、免許取得手続きの簡素化、交通インフラの高度化などが効果的であるとまとめている。
●ウェブ質問調査
現大学生（現18 - 24歳：大学、短大生）
1000サンプル
●グループインタビュー調査
現大学生（4年生大学、短大）
男女4グループ計20名
