クロス・マーケティングは、情報通信関連機器・電子部品や材料・エネルギー・環境についての調査業務を行う日本エコノミックセンターが発行する調査資料「太陽光発電市場・材料の将来展望」の販売を開始した。
調査資料によると、太陽光発電の関心は世界中に高まっており、太陽電池各メーカーは増産体性を整えている。2008年度の太陽電池世界出荷量は、推定6691MWと2008年比47.7％増となった。2009年度は金融危機などの影響により世界的に景気が低迷し、太陽電池需要が落ち込んだことから世界出荷量は推定で5768MW、同14.8％減と、初めて前年を下回った模様。
しかし、2010年以降は電力消費量削減を目指した次世代電線網「スマートグリッド構想」などにより、太陽電池関連企業には大きなビジネスにつながり、市場は再び拡大する見込み。
日本の太陽光発電市場は、住宅用太陽光発電導入補助金制度の復活もあって順調に拡大している。2009年度上半期の太陽電池出荷量は、2008年同期比21.1％増の682MWと過去最高となった。このうち、住宅用は205.8MWと上半期の時点で、2008年度1年間の出荷量を上回っている。
昨年11月には、電力会社による余剰電力の買取価格が1kW当たり24円から48円と引き上げられた新買取制度が開始されたことで、需要増に拍車が掛かっており、国内メーカー各社は増産投資や営業力の強化を図っている。
