矢野経済研究所は、パワー半導体の世界市場に関する調査を実施し「進展するパワー半導体の最新動向と将来展望2011-2011」にまとめた。
調査は今年3～6月にかけて同社専門研究員が面談や電話などでヒアリングした。
調査結果によると2009年のパワー半導体市場は世界的景気後退の影響を受けて、前年比24.4％減の118億ドルまで落ち込んだものの、09年4〜6月期から民生機器、09年10〜12月期からは自動車・産業分野で回復し、10年上期は環境・省エネルギー規制を追い風に予想を上回るペースで受注が増えている。
10年下期からは本格的に増加する見通しで、10年のパワー半導体世界市場は同19.5％増の141億ドルに達する見込み。
また、11年以降も市場拡大が続く見込み。09～15年までの年平均成長率は11.5％で、2015年には226億3000万ドルになると予測。市場が拡大するのは、海外での太陽光向けや風力発電システムへの積極投資、省エネルギー規制による中国を中心とする白物家電のインバータ化、さらに11年から自動車メーカーの環境対応車の本格的な市場投入が開始されることなどを挙げている。