コンバージョン電気自動車（EV）の普及を中心に、インフラ整備やEV関連企業のネットワーク形成を目指す電気自動車普及協議会（APEV）は21日、ウェブサイト上で新たにトヨタ自動車が会員となったことを明らかにした。大手自動車メーカーの参加は今回が初めて。
APEVは今年6月に設立。EV技術の“オープンソース”化を目指すSIMドライブに参画するベネッセホールディングスの福武總一郎取締役会長、郵便事業へコンバージョンEV（既存のガソリン車をEV化したもの）を納入するなどEVメーカーとして8年の販売実績を持つゼロスポーツの中島徳至代表取締役社長を中心に発足した。当初は35の企業・団体が参加、現在は約80企業・団体が会員となり、コンバージョンEV普及に向けた活動を行っている。
同協議会への大手自動車メーカーの参加は今回のトヨタが初。参加企業・団体にとっては、トヨタの次世代環境車開発について情報を共有できるメリットは大きく、コンバージョンEVの普及に向けた大きな一歩といえる。
いっぽうでトヨタ自動車は『プリウス』をベースに電池容量を増やし、コンセントからの充電も可能にしたプラグインハイブリッド車（PHV）を次世代環境車戦略の柱として2011年に市販する計画。また2012年からはEVを市場導入することも明らかにしている。この計画にコンバージョンEVがどのように絡んでくるのか、トヨタの動向に注目だ。
