ジュニア英語教師のためのオンラインジュニア英語教師養成講座 J-SHINE 認定Teyl-JAPANを運営するエドベックは5月14日、保護者を対象に行った「小学校外国語活動に関する意識調査」の結果を公開した。
同調査は、小学1年生から6年生の子どもを持つ20代〜40代保護者を対象に、インターネットによるアンケートを実施したもの。調査期間は5月2日〜3日、回答者数は960名（20代：38名、30代：693名、40代：229名）。
小学校の段階で身につけさせたい英語に関する「ちから」・「姿勢」とは何ですかという質問では、「英語が好きになる」（60.4％）がトップとなった。続いて「英語に慣れること」（50.8％）や「コミュニケーション力の基礎」（45.4％）が続いた。また、その他の意見では「耳の能力が10歳まで」というような、臨界期仮説に言及する声もあがったという。臨界期仮説とは、一定の年齢を過ぎるとネイティブスピーカーのように自然な言語能力の習得が不可能になるという仮説。
「2011年度から小学校で外国語活動（実質、英語活動）が必修化されましたが、英語は教科としての導入ではありません。これについてどう思いますか」という質問では、「教科としてではなく、英語に慣れさせる程度の授業が良い」（44.9％）がトップとなった。「英語は教科として導入すべき」（38.8％）は前年度より4.9ポイント下がっている。その他の意見では、「日本語をしっかり」という声や「学校では無理」という声もあがったという。
また小学校で外国語活動必修化にあたり、不安に感じていることは何かと訊ねた質問では、「日本人教師の指導レベル」（45.7％）と答えた保護者がもっとも多かった。また、「英語を好きにさせてくれるかどうか（生徒に合わせた授業の工夫）」（42.5％）をあげる保護者が前年より増加した。
「言語学習において、日本の教育制度はグローバル化に対応していると思いますか」という質問に対しては、87.3％の保護者が「対応していない」と回答。「実際使える言語能力が身につくかと言えば、疑問」という意見もあがっており、現時点では、保護者の多くは日本の言語教育がグローバル化社会に対応していないと認識していることが伺えるとしている。
