ヤマハ、2017年までに調達先企業を半減の200社に集約
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同時に図面と開発プロセスも変更する。「日本で基本プラットフォームの開発を行い、それを基に現地でバリエーションの開発を進める。これによって、市場に合った商品を素早く供給し、開発のリードタイムを30％短縮する」と柳社長。
また、主要部品の調達先も集約する。現在、400社で3800億円の取引を行っているが、それを2017年には200社に集約し、6000億円の取引に拡大する。物流についても合理化を進め、100億円のコストダウンを行う。こうした積み重ねによって、2017年に1500億円のコストダウンを見込む。
《山田清志》
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