ボーイングは、主力中型機、ボーイング787型機の問題を解決するため、数百人の専門家チームを結成し、問題の解決と787型機の運航再開に向け24時間体制で取り組んでいるとの声明を発表した。
ボーイングは、787型機の日本と米国で発生したバッテリに関する2件の問題調査を、担当する米国運輸安全委員会と日米の政府機関に、協力する方針。
米国運輸安全委員会と日本の運輸安全委員会は、787型機の調査に多くの人員を投入している。ボーイングとしても航空会社、関係当局、調査機関と密に連携、協力して「問題の早期解決」を目指す。
一方、ボーイングは、調査プロセスが支障なく進み、安全調査を規定する国際プロトコールを遵守するため、進行中の調査に関する直接のコメントは控えると、している。
ボーイングは「日米の両調査機関の調査によって原因が究明されることを切に願っており、今後も解決に向けた全面的な協力をしていく」としている。
