大手用品店の低燃費タイヤ販売、トップはダンロップ…日本能率協会総合研究所調べ

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低燃費タイヤに関する実態調査
低燃費タイヤに関する実態調査 全 3 枚 拡大写真

日本能率協会総合研究所は、第4回目となる「低燃費タイヤに関する実態調査」を実施し、調査結果をまとめた。

同研究所は、2010年1月の「低燃費タイヤラベリング制度」運用開始に伴い、同年8月に第1回の調査を実施。今回は、制度運用開始から3年間が経過し、時系列的変化を確認する目的で、一般消費者調査とともに、カー用品店量販店での状況も調査した。

自家用車保有者のうち「エコタイヤ」「低燃費タイヤ」「省エネタイヤ」等の購入経験率は15.2%(前回17.1%)で、前回調査より若干低下した。一方、非購入経験率も63.4%で前回調査より若干低下傾向で、「わからない」が増加した。

低燃費タイヤの購入先としては、「カー用品量販店」が40.2%(同39.1%)で最も多く、「タイヤメーカー系タイヤ専門店」が15.4%(同14.6%)、「自動車ディーラー」が13.2%(同13.4%)と続く。

大手カー用品店における低燃費タイヤの販売状況では、タイヤ取り扱い上位2社の2012年におけるメーカー別販売本数シェアは、トップがダンロップ(36.3%)、次いでブリヂストン(31.7%)、ヨコハマ(21.3%)と続く。低燃費タイヤラベリング制度制定後の3年間、シェアに変動はあるもののシェア順位に変化はなく、3年間の累計シェアでも順位は変わらない。

《纐纈敏也@DAYS》

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