マカフィーは21日、日本国内における家庭内のインターネット利用とインターネットセキュリティ導入状況を把握するために実施した、「家庭でのセキュリティ実態調査」の結果を発表した。調査期間は2012年11月28日～29日で、20～59歳の男女628名から回答を得た。
それによると、まず回答者の8割弱が家庭を持ち、そのうち7割以上が「セキュリティに関心がある」と回答し、「関心がない」人は1割以下。また、スマホ、タブレットをすべて使用している回答者の9割以上は「インターネットセキュリティソフトは、PC、スマートフォン、タブレット端末ごとに導入する必要がある」と考えていた。
次に、回答者のうち79.7％がすべてのPCにセキュリティ製品を「導入している」と回答。しかし、すべてのスマートフォンにセキュリティを導入している人は38.0％、すべてのタブレットに導入している人は34.6％と、PCのほぼ半数しかなかった。
家庭内のインターネットセキュリティ管理者について、男性の9割は「自分自身」と回答しており（女性は3割以下）、長らく家庭内でPCを管理してきた“お父さん”の立場は変わっていないようだ。しかし、管理対象が増えたことで、管理運用が難しい、また対策方法がわかりづらいと推測できる。とくに、スマートフォン、タブレット端末は、それぞれ28％が「家族が使用している端末にはセキュリティソフトを導入していない」と回答、「わからない」は30％以上と、PCに比べて高い数値となった。
家族構成別で「インターネット端末すべてにセキュリティソフトを導入」と回答したのは、「家族は配偶者のみ」では74％、「子どもがいる」と「親と同居」はともに66％だった。また端末台数別では、どのカテゴリも家庭内で使用されるインターネット端末台数が増えるほど、意識が低くなっていることがわかった。
とくにタブレットについては、39％の回答者が「配偶者が利用するタブレットにセキュリティソフトを導入していない」と回答したとのこと。タブレットは家庭内使用が主だが、ショッピングなどで個人情報を入力することも多く、マカフィーでは、セキュリティの重要性を指摘している。
