野村総合研究所が行った消費者アンケートで、自国の商品及びサービスに影響を最も与える国として、マレーシア人回答者の22.6％が日本と回答し、最も割合が高かったことがわかった。
次いで高かったのは中国（12.6％）、米国（10.7％）だった。
調査は昨年8月から12月にかけて、マレーシア、タイ、インドネシア、ベトナム、ミャンマーの東南アジア諸国連合（ASEAN）の17ー59歳を対象に面接調査法で行われた。マレーシアからは507人が参加した。
価格感度に関する調査では、マレーシア人回答者の67.1％が「安くて経済的な物を買う」と答えた。それに「価格が品質に見合っているかどうか検討」（60.9％）、「安く手に入れるために時間や手間は惜しまない」（55.0％）が続いた。
1年間に利用した有料サービスについては、マレーシアで最も回答が多かったのは映画館で33.3％だった。それに食品の宅配サービス（19.6％）、健康診断（7.9％）、外国語教室（0.8％）が続いた。
食品を購入する際の認知のきっかけとなる情報源について、最も回答が多かったのはテレビ・ラジオ（52.3％）となり、購入の決め手となる情報源としては新聞・雑誌との回答が37.2％で最も高かった。
