デロイト トーマツ コンサルティングは、日本の消費者における電気自動車（EV）を含む次世代車に関する意識調査を実施、その結果を発表した。
調査は、3月28日から30日の3日間、東京23区、政令指定都市、その他地域に住む20～69歳の男女を対象にインターネットアンケートを実施、2075人から回答を得た。
調査結果によると、EVに対する認知度は昨年調査から2.2ポイントダウンの85.0％と、ここ数年、ほぼ横ばいで推移している。
買換や買い増し、新規購入でEVの購入検討するかという質問では、検討するとの回答は2.9ポイントダウンの15.0％。「価格」「航続距離」「充電インフラ」という3大障壁が依然として立ちはだかっていること、EV商品ラインナップの拡大がさほど進んでいないことが、下降傾向の原因として推測される。
自動車を買換/新規購入する場合、ハイブリッド（HV）、プラグインハイブリッド（PHV）、クリーンディーゼル、EV、燃料電池車（FCV）のうち、どの次世代車を購入したいと思うかとの問いでは、トップはHV（43％）、2位PHV（22％）、3位クリーンディーゼル（21％）、4位EV（15％）、5位FCV（9％）。HVが他の次世代車に比べ圧倒的に購入検討意向割合が高いという結果になった。
次世代自動車の認知度では、トップはEV（85％）、2位HV（82％）、3位PHV（45％）、4位クリーンディーゼル（41％）、5位FCV（23％）。EVやHVに比べ、PHV・クリーンディーゼル・FCVの認知度が大きく劣っていることがわかった。
