気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2014年1月6日付
●ゴルフ新型ワゴン、6日に発売（読売・7面）
●トヨタ自、富士通4強、バスケ全日本総合選手権（読売・29面）
●電気料金に年1000億円、再生エネ過大転嫁（毎日・1面）
●オピニオン、軽自動車増税は過疎化進める（毎日・5面）
●東京五輪効果19.4兆円、竹中氏ら試算（産経・2面）
●ホンダ初の100万台超へ、14年度国内販売、新型6車種投入（日経・11面）
●スマホで車の運転支援、スマートバリュー、音声で案内・注意（日経・15面）
ひとくちコメント
きょうが仕事始めの企業も多いが、休みが長かった人は日常のリズムを取り戻すのに苦労する1週間ではないだろうか。年末年始、みなさんはいかがお過ごしでしたか。
企業の広告ばかりが際立つ元旦からの紙面をめくれば、マルハニチロの冷凍食品からの農薬検出問題の続報をはじめ、3日朝には東京・有楽町駅前近くで火災が起き、東海道新幹線が約5時間も運転を見合わせたり、南米エクアドルでは新婚旅行中の日本人夫妻が銃で撃たれ、死傷するという悲惨な「特急誘拐」殺人事件も発生した。
社会面を賑わすニュースは絶えなかったが、モータースポーツファンにとって心配なのは、フランスのスキー場で頭を負傷したF1元ドライバーのミハエル・シューマッハ氏の容体だろう。最新の現地情報では「依然として危険な状態にあるものの、安定している」とのことだが、一日も早い回復を祈るばかりである。
さて、自動車関連の記事に目を向けると、新年早々、イタリアのフィアットが傘下の米クライスラーを完全子会社化すると発表したほか、昨年の米新車販売が６年ぶりに1500万台を超えたという以外は、驚くようなニュースは見当たらなかった。
やはり、気になるのは4月の消費増税後の景気動向だ。これも新年恒例の企画記事だが、3日の読売と日経が主要企業の経営者による2014年の景気・株価などを占う「景気アンケート」を掲載。自動車業界からは読売が日本自動車工業会(自工会)の次期会長が内定しているホンダの池史彦会長、日経がスズキの鈴木修会長兼社長が回答している。4日は毎日が同様のアンケートを取り上げたが、自動車業界からの回答者はいなかった。
ともあれ、池会長は株価を1万4000～1万7000円、円ドル相場は95～110円を予想。鈴木会長は円相場を上期も下期も100から105円と見通した。景気判断については、池会長が実質成長率を0.5から1.0%、鈴木会長は0.8%として「車体課税の負担が軽減されなければ自動車の生産・販売や雇用に悪影響。海外の持ち直しなどで徐々に回復するが低成長にとどまる」とコメントしている。
余談だが、その鈴木修氏は1930年（昭和5年）1月30日生まれで間もなく満84歳。干支は午年だから今年は年男である。ほかに自工会の会員会社では、日産自動車のカルロス・ゴーン社長、マツダの小飼雅道社長、富士重工の吉永泰之社長，それにヤマハ発動機の柳弘之社長が1954年（昭和29年）午年生まれの年男。しかも還暦である。
2014年は自動車メーカーは、午年生まれの「年男」社長の当たり年。干支にあやかって暴れ馬のように元気で駆け回り、消費増税後の新車販売の腰折れを回避できるか。この1年の “レース展開”にも注目したい。
