ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパンは、乗用車タイヤの購入者に対し、タイヤの購入状況や増税への意識等に関する調査を実施し、その結果を発表した。
調査は、2013年7月～2014年6月に乗用車タイヤを購入した18歳以上の普通運転免許保有者を対象にインターネット調査を実施、2413人からの回答を得た。
2014年4月の消費増税前にタイヤを購入した消費者に対し、消費税率の改定が購入にどう影響したかを調査したところ、世代間で増税に対する感応度が異なることが明らかになった。
全世代を見た場合、「元々購入意向はなかったが、増税前に購入した」または「元々購入意向があり、増税を意識して購入時期を早めた」と回答した割合は26％を占めた。また、この割合は、18～29歳では42％、30～39歳では28％と高く、若い世代ほど増税を意識していた傾向が伺えた。
タイヤをどこで購入しているかについて尋ねたところ、全世代で最も選ばれているのはカー用品量販店で35％を占めた。また、インターネット販売は8％を占め、取付作業が必要なタイヤにおいても、インターネット経由での購入が浸透してきていることが伺えた。
加えて、購入製品の決定にあたり、どの情報を参考にしたかという質問では、20％が「オンライン情報」と答えており、インターネット購入の割合は今後、さらに拡大すると想定される。
世代別に購入場所をみると、39歳以下の世代ではカー用品量販店の割合が40％超を占めた。一方、70歳以上の世代では、カーディーラーが全世代平均の約2倍となる30％を占めた。年齢層が上がるほど、安心感や自宅まで来てくれる利便性を重視する傾向にあると考えられる。
