矢野経済研究所は9月16日、語学ビジネス市場に関する調査結果2014を発表した。早期英語教育熱の高まりから、子ども向け外国語教室が好調で、2014年度の市場規模は前年度比102.1％の8,259億円と予測している。
同調査における語学ビジネス市場とは、1.成人向け外国語教室市場、2.幼児・子ども向け外国語教室市場、3.プリスクール市場、4.幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、5.書籍教材市場、6.語学独習用機器・ソフト、7.電子辞書市場、8.幼児向け英会話教材市場、9.通信教育市場、10.e-learning市場、11.ソフトウェア市場、12.語学試験市場、13.留学斡旋市場、14.通訳・翻訳ビジネス市場の主な14分野が対象。調査期間は2014年4月～7月。
2013年度の語学ビジネス総市場規模（主要14分野合計）は前年度比103.1％の8,089億円（事業者売上高ベース）であった。今後も市場は順調に拡大し、2014年度の語学ビジネス総市場規模は前年度比102.1％の8,259億円と予測している。
幼児・子ども向け外国語教室市場規模は、2013年度が前年度比102.5％の952億円。早期英語教育熱が引き続き高まっており、外国語教室に通い始める年齢が下がっている。また、小学校高学年になると学習塾を優先して外国語教室への通学をやめるケースが徐々に減少している。英語を中心とした幼児・子ども向け外国語教室の受講者は今後も増加傾向にあり、2014年度の子ども向け外国語教室市場規模は前年度比102.9％の980億円と予測している。
2013年度の留学斡旋市場規模は、前年度比115.2％の190億円。グローバル人材の育成のために、文部科学省は外国人留学生や日本人留学生の倍増を目指すと数値目標を掲げており、大学や官公庁・自治体・各種団体、民間企業等で留学をサポートする動きが強まっている。そのような動きが追い風となり、2014年度の同市場規模も前年度比115.8％の220億円に拡大するという。
周辺ビジネスでは、語学試験市場がTOEIC受験者増に伴い拡大、留学斡旋市場も文部科学省の留学生倍増計画などの好影響で好調に推移し、通訳・翻訳ビジネス市場も企業の業績回復や海外進出などにより拡大しているという。
