富士キメラ総研は、自動車に関する無線通信規格、インフラ、サービスなどについて国内および世界市場を調査。その結果を報告書「2015 自動車通信ネットワーク関連市場総調査」にまとめた。
報告書では、情報表示機器4品目、インフラ5品目、通信デバイス9品目、サービス13品目を対象とし、自動車に搭載される通信機能、通信を実現するためのインフラ・デバイス、集約したデータを活用するサービスの3つの側面から、自動車通信の将来性、各種サービスの立ち上がり時期や潜在市場をまとめた。
通信モジュールの世界市場は2014年に781億円、2020年は2013年比4.2倍の2694億円を見込む。今後の普及拡大の契機になるのは、2015年頃からのロシアの緊急通報システム「ERA-GLONASS」の搭載義務化や、欧州における新車への「eCall」の必須装着などがあげられる。なお、高額な車載器と月額利用料が普及の阻害要因となっているが、これらの課題の解決も普及を促進させるとみられる。
自動料金収受システムインフラの国内市場は、DSRC方式のETCが中心で2014年561億円、2020年は2013年比5.0倍の506億円を見込む。世界市場は自動料金収受システムがまだ導入されていない地域もあり、これから需要拡大が期待できることで2014年に1023億円、2020年は2013年比2.0倍の1084億円を見込む。
EV充電スタンド管理システムサービスの国内市場は2014年に5億円、2020年は2013年比8.0倍の16億円を見込む。EV・PHVなどの普及に伴い通信機能対応スタンドが増加しており、市場は拡大が続くと予想される。これまでは補助金による普及施策によって充電スタンドの設置が進んだが、今後は補助金に頼らない普及が求められる。
緊急通報システムサービスの国内市場は、2014年に47万、2020年は2013年比177.3％増の78万加入が見込まれる。日本では海外に比べて治安が比較的よく、交通事故も少ないため、緊急通報の需要は少ない。現在は「レクサス」や「BMW」を中心に提供されており、高級車向けのサービスとなっている。今後は、移動体通信網を利用した緊急通報以外のサービスが充実していくことにより、緊急通報サービスの提供数も増加していくと予想される。
