3月19日より発売するスズキの新型原付二種スクーター『アドレス110』。その記者向け説明会で、スズキ二輪の濱本英信代表取締役社長は、スズキ原付二種の現況について言及。
さらにアドレス110の販売促進のために試乗の機会を今後増やしていく方針であることを明らかにした。
まず、スズキの原付二種出荷台数は、2008年の排ガス規制の影響により、09年の出荷こそ7万台を割ったが、その後は安定し、13年には10万947台と堅調だった。
原付二種の購入形態については、代替ユーザーが60％、増車が17％、再購入が18％で、原付二種を購入するユーザーのうち95％が、現在ならび過去において2輪車に乗っていたことになるという。
そこで、スズキは代替ユーザーが乗り換え前に乗っていた車両の排気量を調べ、原付二種からが55％、原付一種からも31％あることを把握。
また、小型二輪免許の新規取得者数はここ5年間増え続け、2005年に始まったAT免許（小型二輪AT限定免許）の取得者が増加傾向にある。
13年には1万2542人がAT免許を取得し、これは09年の6106人に対し、205％の伸びを示す。
同様にAT免許保有数も、05年では3261名だったのが、8年間で5万8816人にまで増加。このおよそ5万8000人は、原付二種スクーターに乗るために免許を取得したことが考えられる。
こういった背景をふまえ濱本氏は、今回の新型アドレス110の販売にあたり、「通常の原付二種ユーザーの乗り換えの他に、小型二輪AT限定免許を新規で取得した50ccからのステップアップのお客様にも乗っていただくため、お求めやすい価格と充実した装備、走りと燃費性能の良いエンジンを武器に販売していきたい」と、抱負を語った。
今後は東京および大阪モーターサイクルショーに試乗車の用意を検討中で、さらに4月以降は販売店にて試乗できるようにすると同時に、全国で試乗キャンペーンを実施していく予定。
試乗の機会を充実させるのは「試乗しなければ、購入できない」というユーザーの声を反映したものだという。
