ホンダの岩村哲夫副社長は1月30日の決算発表の席上、2015年の米国新車市場について「1670万台前後の数字かなと考えている」と語った。
8年ぶりの高水準となった14年の1652万台（前年比6％増）を上回るものの、伸び率は1％程度に鈍化するとの見方だ。背景として岩村副社長は、新車の消費が「相当前倒しされている」と指摘した。
そのうえで、消費を刺激しているのは「自動車のサブプライムローンとも言われているように、各社のアグレッシブな販売施策がある」と述べた。ローンの条件を緩めるなど、リスクを取った販売促進策が活発化しているというわけだ。
一方でホンダは北米でエアバッグに関する大量のリコール問題を抱えている。その影響が懸念されるものの、岩村副社長は「現在のところ、リコールが原因で販売台数がスローダウンする兆候は見られない」と、説明した。
