ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大する見通しであるという。
同調査は、小学生の子どもを持つ親4,000人を対象に実施。特に拡大が顕著だとする小学生のスマートフォン市場に焦点を当て、その利用の実態はどうなっているのか、また、その市場規模はどう推移していくのか調べた。調査期間は1月24日～1月26日。
小学生の携帯電話利用状況は、「従来型携帯電話（ガラケー）を利用」27.2％と「スマートフォンを利用」5.6％の計32.8％と、3人に1人が何らかの携帯電話を利用している。また、携帯電話を利用する小学生に占めるスマートフォン利用者の比率は16.9％であり、およそ6人に1人にあたる。一方、「利用していない」は67.2％だった。
携帯電話利用者の利用開始時期は、「小学1年生から」が25.9％ともっとも高く、次いで「小学3年生から」18.3％、「小学4年生から」17.9％、「小学2年生から」15.4％、「小学5年生から」10.8％、「小学6年生から」6.2％、「小学生になる前から」5.4％。小学3年までに65.1％が利用開始している。
子どもにスマートフォンを持たせている回答者にその理由を聞いたところ、「いざという時に連絡が取れるから」が75.2％ともっとも高く、「GPS機能が防犯に役立つから」30.2％、「子どもがスマホを欲しがるから」23.9％が続いた。中学受験をする予定の小学生に限定すると、「GPS機能が防犯に役立つから」が30.2％から56.1％に増加、「学習教材など、教育に活用できるから」が5.9％から12.3％の約2倍に増加、「IT機器に慣れさせることができるから」が9.0％から12.3％に増加する。
今回の調査・分析により、ICT総研が推計した小学生の携帯電話利用者数は、2014年度末時点で、従来型携帯電話利用者163万人とスマートフォン利用者43万人の合計206万人。特にスマートフォンの利用者数比率の増加が著しく、2012年度末の2.4％から2.7倍となっていることから、2018年度末には小学生のスマートフォン利用者数は144万人にまで増加、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大すると予測している。
